社員調査を何とかしたい

#経営企画部

企業の経営層や管理部門など、組織全体に関係する方針を立てたり施策を考えたりする人の多くは、「アンケートで社員の意見や状態を把握した上で進めたい」と考えています。その傾向は、大きな組織になればなるほど、会社への影響力が高い事案であればあるほど顕著です。

一方でアンケートに回答する社員は、アンケートで問われている内容自体に興味関心がなかったり、そもそも問題意識を持っていないことが往々にしてあります。問われている内容に対して回答者が十分な知識や問題意識を持っていない状況で調査を行っても、施策の立案や推進に役立つ結果は得られません。また、もし誘導的な質問で企画側が意図した通りの調査結果を得たとしても、その結果をもとに実施された計画や施策の効果は得られず、さらには社員との間に大きなわだかまりを生んでしまう危険性もあります。

本当に意味のある社員調査を行うには、回答する社員の置かれている状況に配慮し、調査前・調査後も含めたコミュニケーションを丁寧に行うことが重要なのです。

社員の本音を引き出すためには、社内調査の「内容」と「関係」を明確に伝えることが必要

丁寧なコミュニケーションで、回答者が回答する価値を実感でき、結果が有効に活用される調査へと改善

まずは調査を実施する担当者へのヒアリングや、回答する社員へのヒアリング、過去のアンケートの結果の再分析などを行い、現状の課題を洗い出します。

そのうえで、既存のアンケートの統廃合や設問の改善、実施方法の改善等を行います。また、調査テーマに関して事前にトップメッセージや社内報を使ってメッセージを発信し、経営における重要性を強調する等で回答者の意識付けを行ったり、調査結果や調査結果を基にした施策などについて丁寧なコミュニケーションを行うことで、回答する社員のモチベーションを向上するとともに、アンケートに関連する施策等の効果的な浸透も実現していきます。

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