eラーニングのプラットフォームとは?おすすめのシステムをご紹介

#Eラーニング#ICTシステム活用支援#ラーニングデザイン#働き方#研修・ワークショップ

29.Jul.2020

eラーニング(Electronic Learning)は、パソコンをはじめとした電子機器で受けられる新しい学習形態として1980〜1990年代にアメリカで開発され、日本には2000年代初頭に導入されました。

日本でもeラーニングの歴史は長く、多く活用されてきた例のひとつが1998年に開始された「プライバシーマーク」制度の学習(個人情報研修)です。
プライバシーマークは申請や更新の際、個人情報保護の適切な知識と取り扱いを全社員が修得・遵守していることが要求されるため、それを証明する手段として一斉教育や試験がeラーニングによって行われていました。
プライバシーマークは個人情報を扱う企業にとって、もはや必須とも言える認証であり、今でもこれらの研修やテストは実施されています。企業がISOやISMSなどの認証機関から認証を取得するにあたり、申請時に学習履歴の提出を求められることが増えてきており、eラーニングが業務の中に組み込まれてきました。

従来のeラーニングは、パソコンでCD-ROMやDVD-ROMを読み込んで学習を開始する形式がほとんどでしたが、現在はオンラインで学習コンテンツをダウンロードし、スマートフォンやタブレットでも受講が可能になっています。
また、eラーニングを「管理」するための「LMS(Learning Management System)」が登場し、組織の集合研修に代わる学習システムとしてeラーニングが再び注目を集めるようになりました。

本記事ではこのLMSについて解説するとともに、おすすめのシステムをご紹介します。

LMS(学習管理システム:Learning Management System)とは?

LMSとは、eラーニングを実施する際の管理基盤になるシステムのことです。
eラーニングのプラットフォームとして、教材の配信や学習コースの設計、受講者の割り振り、成績データの保存などを一括して行う、OSのような役割を果たします。

LMSの歴史

LMSの解説をはじめる前に、電子端末とインターネットの歴史について触れておきましょう。
電子端末の代表格とも言えるパソコン(パーソナルコンピューター)が「ごく一部の専門家しか使わないもの」から「広く一般的に使われるもの」へと爆発的な進化を遂げた起爆剤となった出来事をご存知でしょうか。マイクロソフト社が開発したオペレーティングシステム「Windows 95」の登場です。

このWindows 95の発売に合わせるかのように、インターネットの普及が始まりました。
アメリカのように国土が広く国内でも時差がある国では、遠く離れた人や企業と円滑なコミュニケーションを行うためのICT技術の進歩が不可欠だったのです。

また、当時のパソコンにはCD-ROMのドライブが装備されていました。
CD-ROMはそれ以前まで使われていたフロッピーディスクに比べてデータ容量が大きく、ドキュメントに限らず、音声や画像といったデータを収録できたため、電子端末が扱う情報のマルチメディア化に大きく寄与することになりました。こういったインフラが整った結果、ネットワークやパソコンを用いた教育手法である「eラーニング」がアメリカで誕生したのです。

それまでアメリカでは、距離や時差の影響で集合研修が困難であるという大きな課題がありました。この課題を解決したのが、時間や場所にとらわれずパソコンとネットワークさえあれば誰もが受講できるeラーニングという学習形態だったわけです。
eラーニングは瞬く間に普及し、同時にeラーニングを管理するプラットフォームであるLMSが開発され、現在はeラーニングと同様に不可欠な存在として企業間に浸透しています。

実は日本でも2000年代にはeラーニングやLMSがすでに取り入れられていたのですが、日本はアメリカと比べて国内の移動距離が短く、社員が一斉に集まることが可能だったため、アメリカのようにeラーニングへ移行する必然性がそれほど高くありませんでした。
しかし昨今は、テレワークに代表されるように場所や時間を問わない働き方が普及したことにより、eラーニングによる学習やそれを管理するLMSのメリットがあらためて見直され、注目を集めています。

LMSの機能

ここでは、LMSの基本的な機能について紹介します。
基本的な機能として「受講者の管理」、「受講状況の管理」、「コンテンツの管理」、「スマホ・マルチデバイス対応」、「SCORMとの適合」があります。それぞれを解説していきます。

受講者の管理

過去には、管理と言えば企業側のメリットを中心に考えられていましたが、現在のLMSにおいては受講者である社員の学習のしやすさにも重点が置かれています。

  • 受講IDの発行
  • 受講者マイページの設置
  • 受講権限の付与(受講者によって研修を選択的に割り振ることができます)
  • 受講者へのお知らせ/通知(未受講アラート・採点結果など)

受講状況の管理

  • 受講状況/受講履歴/成績の確認

コンテンツの管理

  • 研修コンテンツ(eラーニング)の登録
  • テストの登録や編集

ブラウザ・マルチデバイス対応

  • 専用のソフトウェアが不要(Webブラウザで動作)
  • モバイル端末(スマートフォン・タブレット)での受講

SCORMとの適合

SCORM(スコーム)は、eラーニングの世界標準規格です。
LMSではSCORMに準じて制作されたeラーニングデータの更新性や再利用性、アクセシビリティなどの互換性を保持したまま運用できます。
なお現在はSCORMだけではなく、HTML5によるeラーニング教材の制作・LMS運用も可能です。

なお、管理機能に加えてeラーニングのコンテンツ制作もセットで販売するLMSや、タレントマネジメントシステム(人材の経験やスキルをデータ化して可視化するシステム)やMicrosoft 365(旧 Office 365)やTeamsを組み合わせた高機能なLMSも存在します。

LMSの種類

LMSには大きく「オンプレミス」型と「クラウド」型の2種類が存在し、それぞれに特徴やメリット・デメリットがあります。
オンプレミスとクラウドはしばしば対になって比較されるので、システム担当者以外の方も覚えておくことをおすすめします。

オンプレミス型

オンプレミス型のLMSは自社のサーバ内に設置し、自社で開発・運用する形式です。
カスタマイズ性に優れるという大きなメリットがあり、とても細かな部分まで柔軟に手を加えることができます。
デメリットとしては、導入・構築・運用に時間とコストがかかる点です。
自社内で十分なリソースを確保できる大手企業には向いていると言えますが、中小企業にはハードルが高いかもしれません。

クラウド型

クラウド型は、物理サーバではなくクラウド上の仮想環境でLMSを利用できる形式です。
初期費用をかけることなく定額の利用料金だけで運用できるという大きなメリットがあり、中小企業でも導入がしやすく、現在はクラウド型が主流となりました。

参考記事:
人材開発のトレンド「ラーニング・エクスペリエンス・プラットフォーム(LXP)」とは?  

おすすめのLMS19選

上記に挙げた機能は、どのLMSもほぼ網羅しており、現在は各LMSがオリジナルの付加価値を設けて独自性や差別化を図っています。
この付加価値は、eラーニングの機能を拡充するものから他の人事業務も網羅するもの、最近のトレンドであるデジタルワークプレイスの一部となるものなどさまざまです。
LMSを自社に導入する際は「LMSを導入することでどのような学習のスタイルを実現させたいか」を考え、それに適したLMSを選択してください。
本記事では、それぞれオリジナルの特徴ごとに19のLMSをご紹介します。

マイクロラーニング特化型「UMU」

https://www.umu.co/home/

UMU(ゆーむ)はユームテクノロジージャパン株式会社の提供するLMSで、導入企業には国内外の大手企業が名を連ねています。
UMUはeラーニングに「双方向学習」の機能を搭載することを強みにしており、UMUアプリで構築した学習コンテンツに、学習中のレスポンスや学習後のフィードバック、AIによるアンケートを行える機能を追加できます。
これまでの双方向学習は教育担当者が付きっきりになる必要がありましたが、UMUを活用すればそれがLMSによって行われるわけです。
また、「双方向学習」だけでなく「テスト」「評価」までをワンストップで管理できるため、人事担当者の負担を減らすことのできるLMSと言って良いでしょう。

参考記事:
カンファレンス参加者の声を視覚化し、相互の学びにつなげる~ODネットワークジャパン2017年次大会におけるUMU活用事例  

マニュアル機能と併用できるLMS「TeachmeBiz」

https://biz.teachme.jp/function/list/

TeachmeBizは他のLMSと毛色が異なり、「マニュアル作成」に主眼を置いたLMSです。学習コンテンツの内容がより実務に即したものになっていくと、それは業務マニュアルともいえます。
もし自社のeラーニングが能力開発というより現場実践に近いものであれば、TeachmeBizを利用することでより現場で生かしやすいeラーニングへと進化させることができるでしょう。
手順書が必要な製造業やサービス業などで多く導入実績があります。

接客業特化型のLMS「Clipline」

https://clipline.com/service/

Cliplineは接客を伴うサービス業に特化したLMSです。
マイクロラーニング化したコンテンツ管理システムによって、現場の接客スタッフが学習を受けやすくしているという特徴があります。
接客業ではノウハウがとかく伝言ゲーム化、属人化しがちです。
Cliplineではマイクロラーニング化でeラーニングの受講機会を増やし、均一化された技能を組織内に流通させるという好循環を生み出します。
また、売上データや顧客満足度調査データとも連携しており、多店舗ビジネス向けとなっていることも大きな特徴といえるでしょう。
導入コンサルティングも行っているので新規導入も安心です。

オープンソースのeラーニングプラットフォーム「Moodle」

https://moodle.org/?lang=ja

Moodle(ムードル)はオープンソースのLMSです。
インストールやアップグレードが容易で、フリーウェアのためライセンスコストもかかりません。
また、無料で利用できるサードパーティの追加モジュールも豊富です。
Moodleを選ぶ基準としては、自社に社外秘のノウハウを蓄積した学習コンテンツが豊富にあり、管理システムを含めたすべてを自社の資産として内製したいかどうかです。
事業の専門性が高く、社内に開発や運用のリソースを有する大手企業であれば選択肢に含めても良いでしょう。
導入支援を行うパートナー企業も多く存在するので、もし自社だけで不安な場合は相談してみても良いかもしれません。

office365連動型「LMS365」

https://lms365.jp/

LMS365は、株式会社ソフィアが提供し、マイクロソフト社・Microsoft 365(旧 Office 365)のSharePoint Online上で動作するLMSです。
は社内ポータルサイトの制作に適したSharePoint Onlineを活用し、同じ場所にLMSを設置して連携できるという大きな強みがあります。
また、オフィスワークに欠かせないOfficeツール(Word、Excel、PowerPointなど)のドキュメントを教材にすることも容易です。
Microsoft 365はテレワークとも親和性が高いサービスであり、業務に必要なツールを一ヶ所に集約する「デジタルワークプレイス」を実現するツールでもあります。
Microsoft 365とあわせて導入することで、国が推進する「働き方改革」にも対応できる、もっとも汎用性の高いLMSと言えるでしょう。

参考記事:
より質の高い学習体験を実現するLXPを目指してーLMS365パートナーカンファレンスに参加しましたー  

Microsoft Teamsでのライブ研修を実現「PowerSKILL」

https://powerskill.jp/

PowerSKILLはMicrosoft Teamsと連携してeラーニングを実施できることが特徴のLMSです。
Teamsの機能とインターフェースを生かしながらライブ研修を実施できるほか、ライブストリーミング配信(オプション)も可能です。
Teamsを使えるため、ライブ中に受講者同士がコミュニケーションをとることができます。
講師を招聘する集合研修では、ライブストリーミング配信で講師が講演を行ったあとにTeamsを使ってワークショップを行うことができます。
店舗研修の場合は、マネージャー研修をライブ配信したのち、個別の質疑応答やチームミーティングをTeamsで行うこともできます。
社長訓示や株主総会の様子を中継し、視聴後の各部門でディスカッションを行うといった施策もよいでしょう。
非常にパワフルなLMSといえます。

タレントマネジメントシステム連動型「sumtotal」

https://japan.sumtotalsystems.com/

sumtotalの強みは自社の「タレントマネジメントシステム」と連動している点といえるでしょう。
タレントマネジメントシステムとは、自社が必要とする人材(タレント)像に対して、社員一人ひとりが持つ知識や技能、経験をデータとして可視化し、分析可能な状態にすることで、人材配置や人材育成に役立てるものです。
タレントマネジメントシステムにより従業員それぞれの得手不得手や経験の不足を客観的に把握できるため、企業側は必要な学習を効果的に割り当てやすくなります。
また、eラーニングでの学習や研修前後のパフォーマンスを測定することで、それらが効果的であったかどうかという分析も行うことができます。
世界160ヵ国で使用されているという大きな実績を持ち、東京都渋谷区に日本法人も構えているため、十分なサポートも見込めます。

さまざまな人事機能をこれひとつで「SAP SuccessFactors」

https://www.successfactors.com/ja_jp.html

SAP SuccessFactorsは、米SAP SuccessFactors社が提供するLMSです。
全世界で6,000社以上、日本でも100社以上の実績があります。
eラーニングの管理以外に、タレントマネジメント・人材管理・給与計算までも網羅できるという特徴があり、人事機能をひとつにまとめたい場合は最適なLMSと言えます。
こちらも日本で導入支援を行う企業がいくつか存在します。

LXPの組み込まれたLMS「コーナーストーン・ラーニング」

https://www.cornerstoneondemand.jp/event/campaign/csod-lms-lxp

コーナーストーン・ラーニングは、「LXP(ラーニング・エクスペリエンス・プラットフォーム; 学習体験プラットフォーム)」を組み込んだ海外産のLMSで、日立、リコー、キヤノンといった大手企業が導入しています。
LXPを内包しているというとおり、受講者の興味やプロフィールにあわせて受講者にとって好ましいeラーニングのコンテンツがサジェストされ、プレイリストのように自身で編集できるなどといった点がユニークです。
これまでのLMSではeラーニングの受講率が高まらない、自社で豊富なコンテンツを有しているにもかかわらず十分に活用できていないといった課題を感じている企業にとっては、こういったLXPを視野に入れて改善を図るべきといえます。
なお海外産ではあるものの日本法人が設立されているので、導入の不安も少ないでしょう。

コミュニティ機能で学習が活性化「LStep」

https://www.nttls.co.jp/lstep

LStep(エルステップ)は、独自のコミュニティ機能によってeラーニング機能を活性化できます。
グループワーク時のディスカッションや、課題提出後のレビュー、階層別研修実施時の受講者同士の情報交換などをオンライン・マルチデバイスで実施できるため、テレワークをはじめとした新しい働き方に適したLMSといえます。
NTTグループの安定したネットワーク基盤で動作するというのも強みのひとつといえるでしょう。

eラーニングを一から総合的に導入したいなら「ITBee」

https://www.itbee.co.jp/

ITBeeを選ぶメリットは、eラーニングをこれから自社で企画開発・推進し、LMSだけでなくコンテンツまですべてを一社に委託したいという場合でしょう。
業界経験20年以上のディレクターが在籍し、eラーニングの企画設計から運用設計のフェーズまで丸ごとサポートしてくれるため、自社にノウハウやリソースがまったくないという場合には貴重な存在です。
NEC、リクルートなどの大手企業も導入しており、国産ということもあって導入しやすいLMSといえます。

「休職者ポータル」で長期的なキャリア支援「Knowledgec@fe」

https://www.knowledgewing.com/kcc/cafe/

Knowledgec@fe(ナレッジカフェ)のユニークな点は、休職者の人材育成にも注目しているところです。
人材の定着化が重要視されている昨今、優秀な人材が育児や介護による休職をした際に、そのまま離職させてしまうリスクも見逃せません。
企業のグローバル化に伴って休職制度も整備されつつありますが、彼らがブランクを経ても不安なく復帰できるようサポートできるフォローアップとしての機能を搭載する珍しいLMSといえるでしょう。
ただしこれはサービスの一部であり、運営会社である株式会社富士通ラーニングメディアは、人材育成のコンサルティングや自社開発のeラーニング・タレントマネジメントシステムとの連携など、人材開発を総合的にサポートします。

自社に合わせた柔軟なカスタマイズ「CAREERSHIP」

https://www.lightworks.co.jp/services/careership

CAREERSHIPは、他社LMSからの乗り換えが多いとされています。
LMSに限らず研修管理システムやタレントマネジメントシステム、ナレッジマネジメントシステムなど多彩な機能を自社のニーズに合わせて組み合わせられるほか、サードパーティの人事システムとの連携が豊富で、コーポレート部門の負担を大きく軽減できます。
労務コストに主眼を置いており、管理部門のタスクが多いと感じられたなら選択肢に入れるべきLMSといえるでしょう。

eラーニングの「ダイナミックラーニング」化を実現「Multiverse」

https://www.netlearning.co.jp/platform/

ダイナミックラーニングとは、Multiverse(マルチバース)を提供する株式会社ネットラーニングが提唱する「集合学習」「個別学習」「協働学習」を融合させた学習です。
このダイナミックラーニングを実現するため、導入できるコンテンツに幅と自由度を持たせていることが特徴のLMSです。
自社ですでに多くのコンテンツを内製しているようであれば、柔軟に導入しやすいLMSといえるかもしれません。

4500本の授業を受け放題「Schoo」

https://schoo.jp/biz/

Schooには個人向けサービスもありますが、企業にも定額制のオンライン学習サービスを提供しています。
社員1人につき1,500円で4,500本ものコンテンツを学習でき、受講状況や社員の興味といったLMSとしての機能も使用できるため、自前で一からコンテンツを作る必要がありません。
eラーニングのコンテンツは資産でもありますが、あえて外部のコンテンツを使用するというのも小回りの利く手法ともいえるので、あわせて検討されるのもよいでしょう。

資格取得の講座を受けるなら「資格スクエア」

https://www.shikaku-square.com/

資格スクエアは、士業の資格取得に関するオンライン講座を幅広く提供するBtoCのLMSです。
予備校や通信講座と異なり、自分の学習したいコンテンツを選択的に学習することができます。
自社で従業員に資格取得を奨励する場合などに有効かもしれません。

初期費用0円で社員研修を導入「AirCourse」

https://aircourse.com/

AirCourseをLMSとして導入すると、自社の研修を録画してeラーニングにしたり、業務手順を録画して共有できたりするほか、運営会社であるKIYOラーニング株式会社の提供するeラーニングを受け放題になるというメリットがあります。
業務に直結する部分は自社で賄い、能力開発は既存コンテンツでカバーと、幅広い学習コンテンツを用意できます。

大規模なeラーニング管理なら「etudes」

etudes(エチュード)は、数十万単位のIDでアカウントの管理が必要な大手企業の利用を想定して開発されたLMSです。
大規模運用に耐えうるクラウドサービスでLMSを運用したい場合、etudesが適しているでしょう。
初期費用無料、国産で国内大手企業の導入実績も豊富なため、失敗しにくいLMSといえます。

「アウトプット」を中心としたトレーニング「Smart Boarding」

https://fce-xdrive.jp/smartboarding_toc

Smart Boardingは、eラーニングでインプットした知識を「アウトプットする」ことに重きを置いて、トレーニングサービスを提供しています。
eラーニングで学習したものをオンライントレーニングで身につけるという一連のプロセスを通じ、確実にスキルを修得させるという強みがあります。
企業向けの講座はビジネスマナーから営業力向上など70程度あり、人材育成の参考として利用してみてもよいかもしれません。

eラーニングのこれから

eラーニングのメリットは、アナログだった教材がデジタル化するという点だけではありません。ICT技術の進化によって、より高度な人材開発が可能となります。

オンライン化

昨今のテレワーク導入により、あらゆるの業務がオンラインで完結する時代となりました。
これは研修においても例外ではなく、これまで社員を会議室に集めて講師が行っていた研修を、いつどこにいても受講できるようになったわけです。
オンライン化が実現するフレキシブルな人材育成は、企業と従業員の両方に大きな恩恵をもたらすでしょう。

インタラクティブな学習

もともとは受講者が聴講するだけの講義形式が多かった企業研修も、ディスカッションやロールプレイング、ゲーム形式など、社員がより主体的に参加できるものへと進化してきました。
そして現在は、Microsoft Teamsをはじめとしたオンラインミーティングツールが発達したことにより、全員が同じ場所に集まらなくても、これらのインタラクティブな研修をボイスチャットや動画を使って実施することが可能です。
また、Microsoft Azureを活用したウェビナー(web上のセミナー)の普及も見られるようになっています。

受講データの蓄積とパーソナライズ

LMSの導入により、個人がどの研修をいつ受講し、どのくらいの成績を収めたかというデータを収集できるようになります。
これらのデータを活用することで、研修のフォローアップとして新たな学習をサジェストしたり、不足している知識を補習させたりと、よりパーソナルな人材開発を実現できるようになります。
一斉に実施されるコンテンツより、「あなたのために」とパーソナライズドされた研修を適切なタイミングで実施することは、間接的に従業員のロイヤルティを高めることにもつながるでしょう。

参考記事:
人材育成における課題 従来の人材育成方法は意味がない?個を伸ばす育成方法とは  

まとめ

これから「新しい生活様式」とともに、「働き方」も大きな変革を迎えることになります。
働き方が変わるということは、それに伴って人材の評価や育成の手段も変わらなければならないということです。

人材は「人財」とも呼ばれるほどかけがえのない資産ですが、変わらない企業に人材は残りません。優秀な人材を確保し、変わりゆく時代に合わせた方法で育成していくことは、企業の持続性にも影響します。

ビジネス課題に対するITソリューションは日々革新を遂げており、HR領域でも同様にLMSをはじめ新たなシステムが次々と生まれています。
積極的に情報収集を行い、自社に取り入れていきましょう。

参考記事:
「働き方改革、なんでやらなきゃいけないの?」 組織のお悩みぶっちゃけ劇場 vol.1  

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