2025.09.29
コミュニケーション不足が組織に与える深刻な影響と解決策を徹底解説
目次
あなたの職場では、情報の伝達ミスや認識の食い違いが頻繁に起こっていませんか？組織におけるコミュニケーション不足は、業務の円滑な進行やチームの一体感に深刻な影響を及ぼす要因となります。
新型コロナウイルスの影響で増加しているリモートワークやハイブリッドな働き方など、働き方の変化によってコミュニケーションの重要性が一段と際立っています。さらに、ある調査では約9割の企業が「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」と回答しており、コミュニケーション不足は放置できない経営課題だと言えるでしょう。
では、具体的にコミュニケーション不足はどのような影響を組織にもたらすのでしょうか。本記事では、コミュニケーション不足が引き起こす具体的な影響や原因に焦点を当て、効果的な解決策をご紹介していきます。
コミュニケーション不足が組織に与える影響とは
コミュニケーション不足は、組織にさまざまなマイナスの事象を引き起こします。具体的にどのような影響が出るのか、細分化しながら見ていきましょう。
実際、コミュニケーション不足によって業務に支障をきたしていると感じる社員は84.1%にも上り、特に大企業や管理職層でその傾向が顕著だと言われています。では、どのような影響が代表的なものとして挙げられるでしょうか。
ミスやトラブルが起こりやすくなる
コミュニケーション不足は、業務におけるミスやトラブルを誘発します。コミュニケーションが足りないと必要な情報が正確に伝達されにくいため、思わぬかたちで齟齬が発生してしまうのです。また、何か迷ったことがあっても質問や確認がしづらく、気をつければ防げるレベルのトラブルが多発してしまいます。
コミュニケーションにおいて誤解やトラブルの発生を完全になくすことは事実上不可能です。したがって、ミスやトラブルに対処する仕方や姿勢が重要だと言えるでしょう。小さなミスや誤解をそのままにしておけば、疑いや不信に変化し大きな問題となってしまう可能性があります。
職場内の人間関係と信頼関係が悪化する
人間関係に大きな影響を与えるのも、コミュニケーションの特徴です。普段から良質でオープンな関わり合いをしている場合は社員同士に一体感が生まれ、ヒリヒリとした議論があったとしても助け合えるような関係が築かれます。
しかし、コミュニケーションが足りていないと、信頼関係を損なう原因となり、すぐに他人を責めたり陰口を叩いたりするなど、組織内に派閥ができてしまうケースもあるのです。派閥のような組織内の非公式グループの成り立ちは、他の非公式グループや体制に反発して派生することが多いため、敵がいるからグループになるという「分派」の原理にあたります。逆に言えば、敵がいなければ存在しないということです。
「人間関係がうまくいかない」というよくある小さな事象から、敵と味方に分かれてしまい大きな影響力を及ぼすといった流れはどこの世界にもあります。「人間関係がうまくいかない」という状況を軽視してそのままにしておくと、後で問題解決に多大な労力が必要となるかもしれません。
連携不足により業務の質が低下する
コミュニケーションが足りないと、社員同士で業務上の連携がうまく取れなくなります。複数名で進めていく案件の場合、互いの連絡不足により業務そのものの遂行が危ぶまれる可能性もあります。円滑に進めることが難しくなり、結果として業務全体の質が下がってしまうのです。
また、社員同士の関わりが希薄だと健全な意見交換がなされず、ノウハウがシェアされないという弊害も生じます。イノベーションが起きにくく、ビジネスが弱体化していく懸念もあるでしょう。実際、コミュニケーション不足による「情報共有の不備」が業務上の支障となったと回答した社員は75.3%にも達しています。特に大企業では情報共有ミスが生じやすく、このような連携不足が生産性の低下を招いてしまいます。
部門間連携における問題解決の場合、組織の構造改革や部門の統廃合といった大胆な対応策でしか解決できないのが現実です。原因として、部門間の短期的な利害の不一致や合意形成の失敗から、部門同士が組織内の政治的な影響力争いに発展してしまうためです。ここまでくると、最終的な手段は構造改革しかないでしょう。
部門を統廃合する際、部門間の軋轢を避けるためには、事業部門の責任者クラスが合意形成能力や議論力を高めることが重要だと思われます。部門長同士が定期的にコミュニケーションを取り合い、合意形成を図ることで統廃合をスムーズに進めることが可能となります。そうすることで、中間管理職が膨大な労力をかけて調整する必要がなくなり、合意さえ得られれば迅速に取り組むことができるでしょう。
顧客からの信頼を失う
コミュニケーション不足は社内だけの問題ではありません。当然、顧客にも悪影響を与えてしまう可能性があります。たとえば、認識の食い違いが積み重なり納期が大きく遅れてしまうケースが考えられます。また社内の認識レベルが揃っていないと、担当者が多くいても問い合わせに対応できる人が限られる状況に陥ってしまう場合もあり、顧客から不信感を抱かれてしまうかもしれません。
一つの部署が起こしたミスが原因で企業全体のイメージを損ねるケースも往々にしてあるため、コミュニケーション不足を感じたら早急に手を打つことが重要です。
事例として、セールスパーソンが提案したサービスに対し顧客が契約を決めた際の合意事項と、実際に提供されたサービス内容にズレが生じ、顧客が期待していたものと違っていた——ということがよくあります。このズレは、顧客がサービスを購入し受け入れ恩恵を受けるまでの一連のプロセスで顕著にあらわれるのです。
サービス提供者側は通常、複数の部門や担当者で構成されており、最近では人間だけでなく機械やデジタル技術も関与しています。したがって、顧客がサービスに参加するためのエンゲージメント向上には、サービス提供者側の部門間・担当者間での円滑なコミュニケーションが重要なポイントです。この連携を支えるのが各部門や担当者間での円滑なコミュニケーションなのです。
顧客エンゲージメントと従業員エンゲージメントの相関性は、ビジネス環境の変化やテクノロジーの進化により常に変化しています。従業員のモチベーションや満足度が高ければ、彼らの顧客対応はより積極的になり、顧客エンゲージメントの向上につながります。逆に従業員のエンゲージメントが低い場合、サービス品質や顧客対応が悪化し、顧客エンゲージメントに悪影響を及ぼす可能性があるでしょう。
従業員エンゲージメントの高まりには、社内コミュニケーションが重要な役割を果たしています。従業員が組織のビジョンや目標を理解し、自身の役割や貢献が不可欠であることを認識するためには、上司や同僚との定期的なコミュニケーションが欠かせません。フィードバックの提供やアイデアの共有など、オープンで透明性の高いコミュニケーションは従業員のエンゲージメントを高めるのに効果的です。そのため組織内のコミュニケーションチャネルやツールの整備、定期的な会議やチームビルディングイベントの開催などが重要となります。
離職率の増加につながる
モチベーションの低下やストレスの増加にも、コミュニケーションは深く関わっています。コミュニケーションが足りない職場では、実際の業務や人間関係に支障をきたし、社員にとって働きにくい環境ができあがってしまいます。こうなると、社員の不満が蓄積し離職率が増えていく可能性があります。
実際、コミュニケーションが不足している職場は離職率が高くなる傾向があることが指摘されています。担当者が頻繁に交代して引き継ぎが滞れば、業務効率が下がるだけでなく顧客からの信用も損ないかねません。優秀な人材の流出が続けば組織力の低下にも直結するため、コミュニケーション不足による離職の増加は看過できない問題だと言えるでしょう。
社員が内向的になる
社員の業務への姿勢にも影響が及びます。コミュニケーション不足が慢性化している職場では、社員が内向的になる傾向があります。本来なら他人に気軽にアドバイスを求めて進める仕事でも、コミュニケーションを取る習慣がなかったり意図的に避けたりすると、自分で抱え込んでしまうほかありません。仕事に取り組む姿勢が後ろ向きになったり、周囲と協力すべきところで手を組めなくなったりという弊害につながってしまいます。
不正行為の発生
社内でコミュニケーションが行われないと、社内の雰囲気が悪化し不正行為が生じる可能性すらあります。コミュニケーションが希薄ということは、お互いの状況に無関心ということです。本来、組織は社員同士が多かれ少なかれ相互に「見守り」や「けん制」をしていることで平和に運営されていきます。
しかし誰にも見守られていない状態になると、勤務態度が怠慢になったり不正行為に手を染めたりする人が出てきてしまう可能性があるのです。
ここまで、コミュニケーション不足が組織に与える具体的な影響を見てきました。では、そもそもなぜ社内コミュニケーションが不足してしまうのでしょうか。
社内でコミュニケーションが不足する原因
近年の調査では、社内コミュニケーション不全の原因として最も多く挙げられているのは「管理職のコミュニケーション力不足」です（大企業で41%など）。しかし、コミュニケーション不足の背景には個人のスキルだけでなく、組織の構造や文化的要因も大きく影響していると考えられます。
組織によって、人や環境、事業内容などの流動性が高い場合と低い場合があります。流動性が高い場合は人や環境が変化しやすく、社内で共有できるコンテクスト（文脈情報）が低下します。コンテクストがないと自然とコミュニケーションが減っていき、誤解が生まれやすくなるのです。一方でコミュニケーションが増えるとコンテクストも増加し、コミュニケーションが活発になるという好循環が生まれます。
ここでは、環境面と組織の質（コンテクストの多寡と人材の流動性）をもとに原因を考えていきましょう。
コミュニケーションがローコンテクストで人財の流動性が低い
ローコンテクスト（共有される背景知識や文脈が少ない）かつ組織や人財の流動性が低い場合、コミュニケーションの必要性自体が低くなる可能性があります。組織内で暗黙知が共有されていない状態では、従業員がお互い前向きにコミュニケーションを取らなくなっても環境や人の入れ替わりがないため、コミュニケーションの必然性を感じにくいのです。
例えば、大企業グループのシェアードサービス会社や事務処理系の子会社などでは、組織内で業務が徹底的に分業されており、定時業務や定型業務が別々に行われています。そのため従業員同士のコミュニケーションは必要最小限で済んでしまいます。また、従業員の雇用形態はパートタイム契約や時給契約が一般的です。
ある意味、このような組織では機械化・デジタル化が急速に進んでおり、中長期的には人が介在することもなくコミュニケーションそのものも無くなっていくでしょう。
コミュニケーションがローコンテクストで人財の流動性が高い
ローコンテクストかつ人財や組織の流動性が高い場合、コミュニケーションそのものの不確実性が高まります。人や事業などの流動性が高い分、将来の状況や方針が不透明であるため、組織に対する安定感や信頼感が欠如してしまうのです。コミュニケーション不足や社内派閥のようなグループが生まれてしまうと、業績の悪化につながります。
プロフェッショナルファームやプロジェクト型のビジネスを行っている組織を例に挙げてみましょう。こういった組織では、多数のプロジェクトが積み上がって全体の事業を形成しており、組織的なレポートラインや指示命令系統が存在しながらも、人間関係は各プロジェクト内に偏りがちです。
世界最大のヘッジファンドであるレイ・ダリオ率いるブリッジウォーター・アソシエイツは、その投資実績もさることながら独特な企業文化でも有名です。企業文化として「徹底的な透明性」を追求しており、徹底して真実や事実に基づいて議論します。相手の意見や主張を鵜吞みにせず、批判的思考（クリティカルシンキング）による反論やフィードバックを是としています。肩書やポジションを気にせず、陰で批判する行為は解雇に値するほど厳しく禁じられています。
上記のようなプロフェッショナルな組織集団では離職率が基本的に高く、適応できない人は辞めていきます。しかし組織はそれ自体を問題とは捉えず、人材の新陳代謝によって常に組織の新鮮さを保っているのです。
コミュニケーションがハイコンテクストで流動性が低い
ハイコンテクスト（暗黙の了解や共有された前提が多い）かつ流動性が低い状態は、「阿吽の呼吸」が生まれるケースがほとんどです。メンバー同士が強い信頼で結ばれ、言葉にしなくても意思疎通ができる間柄になります。日本企業の多くがこのような特徴を持っています。
これは以前の高度経済成長期に日本の大企業で強みとして機能していた側面があります。外的要因（好調な事業環境や貿易の追い風）の下で、労働者は共通言語と共通業務を多く共有し、「阿吽の呼吸」や「言わずもがな」という文化がコミュニケーションコストを下げ、組織内の教義や神話にすらなった時代です。
一方で、情報が明示的でないため新しいメンバーが参入した場合には戸惑う可能性があります。長年その組織に身を置いてきたからこそ通じ合っているだけで、外部から来た人にとって暗黙の了解を理解するのは難しいでしょう。
コミュニケーションがハイコンテクストで人財と組織の流動性が高い
ハイコンテクストかつ流動性が高い場合、チームメンバーはお互いの期待や役割を積極的に理解し合うことで仕事が進みます。言葉以外のコミュニケーションも含め活発になるので、たとえ言葉足らずな場面があってもチーム内で自然に補完し合い、前進を感じることができます。ただし、このような環境でコミュニケーション不足が続くと情報共有不足や認識の不一致が問題となり、将来的なトラブルにつながることも考えられるため要注意です。
組織内のコンテクスト（共有された経験や理解）は、メンバーの長期在籍や共通体験によってローコンテクストからハイコンテクストへと変化していきます。人の入れ替わりが多い場合でも、新入社員を効果的に組織に溶け込ませ共通言語でコミュニケーションを取るためには、新入社員自身のコミュニケーション能力だけでなく、組織内にコミュニケーション能力の高い人材が必要です。
なお、リモートワークやハイブリッドワークの普及により対面での暗黙知共有が減少し、組織内のコンテクストが共有されにくくなる傾向があります。物理的に離れた環境ではちょっとした声掛けや雑談が減るため、放っておけばコミュニケーション不足に拍車がかかりかねません。現代の働き方では意識的に情報共有の機会を設け、オンライン上でもコンテクストを共有する工夫が必要になっています。
ここまで、コミュニケーション不足の原因について見てきました。では、社内コミュニケーションをうまく活性化できると、組織にはどのようなメリットが生まれるのでしょうか。
コミュニケーションを活性化することによるメリット
以下では、主に期待できる変化を5つご紹介します。
離職率の低下による採用コストの削減
コミュニケーションが充実することで人間関係や仕事上のストレスが軽減され、社員同士の結束が深まります。気軽に悩みを相談できる環境が整い、社内で自分の居場所を見つけられるようになります。そのため従業員の離職防止につながり、結果的に採用活動にかかるコストが削減されます。
離職率が低下し優秀な人材が定着すれば、組織の継続的な成長を支える基盤が強化されるでしょう。
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新入社員の即戦力化
チームへの順応と新入社員の戦力化を促進するためにも、コミュニケーションは欠かせません。新入社員は職場でのコミュニケーションを通じて組織の文化や価値観を理解し、先輩や同僚との関係を構築します。その結果、自分の役割や責任を明確に把握し、業務に対する自信を早く築くことができるのです。
またチームメンバーとの良好な関係が築かれることで連携が円滑になり、業務の効率化や成果の向上にもつながります。新入社員が早期に即戦力化すれば、組織全体の生産性向上にも寄与するでしょう。
従業員のエンゲージメント向上
コミュニケーションの活性化によって従業員が組織やその活動をより深く理解できるようになり、愛着心や主体性が高まります。社員同士の信頼関係が深まり、次の段階への挑戦に向けたモチベーションも向上します。コミュニケーションが活発な職場では、互いの成果や貢献を適切に認め合う風土が育まれ、働く喜びを感じられるようになるでしょう。
実際、社内コミュニケーションに課題がない企業ほど従業員エンゲージメントが高いというデータもあります。さらに、経済産業省の分析でも従業員エンゲージメントが高い企業ほど営業利益率や労働生産性が高い相関関係が確認されています。エンゲージメント向上は社員の幸福度を高めるだけでなく、企業業績にも好影響をもたらす重要な指標なのです。
業務効率・生産性の向上
コミュニケーションが円滑になることで情報共有が進み、業務の無駄や重複が減ります。部門間・チーム間で認識のズレが解消されれば、ミスやトラブルへの迅速な対処が可能となり、通常業務の停止や手戻りも減少します。その結果、組織全体の生産性が向上し、最終的には業績アップにも寄与します。
社員同士が頻繁に情報交換し助け合える環境は、業務改善のアイデア創出にもつながり、継続的な業務効率化サイクルを生み出すでしょう。
イノベーション創出の促進
コミュニケーションが活発な組織では、従業員が自由に発言し議論できる雰囲気が醸成されます。これは新しいアイデアが生まれる土壌となり、組織のイノベーション創出につながります。
自分ひとりでは思いつかないアイデアも、異なる部署・世代のメンバー同士が意見を交わすことで生まれやすくなります。生まれたアイデアを組織全体で共有しブラッシュアップすることで、新規事業の立ち上げや製品・サービスの改良につながり、企業の競争力向上に大きく貢献するでしょう。円滑なコミュニケーションは、このような創造的アイデアの循環を生み出すエンジンとなるのです。
ここまで、コミュニケーション活性化によるメリットを見てきました。では、実際に社内のコミュニケーション不足を解決するためには、どのような対策を講じれば良いのでしょうか。
コミュニケーション不足の解決への具体策
社内のコミュニケーション不足を解決するためには、具体的なアクションを起こすことが不可欠です。以下では、取り入れたい具体策を5つご紹介します。各施策について、現代のリモートワーク環境下での工夫も交えて解説していきます。
➀ 1on1ミーティングを行う
まずは1on1（ワンオンワン）ミーティングを定期的に行うことをおすすめします。上司やリーダーと部下が1対1で話す場を設けることで、本音を伝えやすくなります。自分の気持ちを汲み取ってくれる組織であると実感できれば、コミュニケーションの頻度が上がり、社員も自ら意思を伝えようという気持ちになれるでしょう。
1on1では上司が聞き役に徹し、部下の考えや悩みを引き出すことが重要です。上司が一方的に話すばかりでは部下は本音を言いにくくなってしまいます。心理的安全性を確保し、建設的な対話を重ねることで相互理解が深まり、信頼関係が強化されます。月に1回など定期的な頻度で実施し、面談の場で出た意見や提案は可能な限り業務改善に活かしましょう。こうした取り組みを継続することで、日常的な上司と部下のコミュニケーションも活性化していくはずです。
➁ 社内イベントの開催
社内イベントはコミュニケーション活性化に役立ちます。イベントでは普段あまり関わらない他部署の人や上司・経営層とも話すことができます。業務外の場だからこそ気軽にざっくばらんに会話できるのが大きなメリットです。イベントの場で顔見知りになるだけでも、業務中に会ったとき話しかけやすくなったり、組織の居心地の良さが高まったりします。ワイワイ楽しく話しながら、新しい人間関係を築いていきましょう。
社員旅行やスポーツ大会、季節行事のパーティー、ランチ会など様々な形の社内イベントがあります。規模の大きな企業では部署ごと・拠点ごとに開催することも現実的です。遠隔地のチームと交流したい場合はオンラインイベントの活用も有効です。例えば全社合同のオンライン懇親会や、リモート参加者を交えたハイブリッド形式のイベントを企画することで、地理的な距離を超えて一体感を醸成できます。社員の家族を招いたファミリーデーを開催する企業もあり、社員がリラックスして交流できる工夫をすると良いでしょう。
③ コミュニケーションツールの導入
コミュニケーション不足を解消する手段として、社内コミュニケーションツール（チャットやコラボレーションアプリなど）の導入も効果的です。特に組織がリモートワークや分散勤務の形態を取っている場合、適切なツールを活用することで円滑な情報共有と意思疎通が期待できます。例えば社内チャットツールを導入すれば、メールより気軽にやり取りができるためテレワーク中でもスムーズなコミュニケーションを促進できます。
報告・連絡・相談（いわゆる「報連相」）もチャット上で迅速に行えるほか、スタンプやリアクション機能でカジュアルなやり取りが可能になるため、社員同士の心理的距離を縮める効果もあります。さらにタスク管理機能付きのツールであれば、メンバーの役割分担を明確化しやすくなり、役割の曖昧さによるコミュニケーションロスを減らすことができるでしょう。
また、チャットに加えてビデオ会議などオンラインミーティングも積極的に活用しましょう。直接顔を合わせにくいリモート環境でも、定期的なオンライン朝会や雑談タイムを設けることで「ちょっとした相談」がしやすくなります。テキストでは伝わりにくいニュアンスも、画面越しでも顔を見て話すことで補うことができます。これらデジタルツールを上手に組み合わせ、離れていても円滑にコミュニケーションが取れる仕組みを整備することが大切です。
④ オフィス環境を整備する
オフィスの物理的な環境を見直すことで、社員同士のコミュニケーションが活発化する場合もあります。例えば、席を固定せずフリーアドレス制度を取り入れる、自由に使える休憩スペースを設置する、といった工夫で何気ない会話が生まれやすい雰囲気を作れます。部署の垣根を越えて社員同士が交流できる場を社内に設けることで、組織全体がいきいきとしてきます。
具体的には、社内にカフェ風のフリースペースや立ち話ができるカウンターを設けたり、プロジェクトごとに着席エリアを変えられるようにしたりする例があります。席が決まっていると会話する相手が自席周辺の人に限られがちですが、フリーアドレスで毎日違う人の隣になれば、新たなコミュニケーションが生まれる可能性があります。また、気分転換に立ち寄れるリフレッシュルームやコーヒーマシンのある談話スペースを用意すれば、部署を超えた雑談が生まれやすくなるでしょう。
最近ではオンライン会議ブースや電話ボックスをオフィス内に設置し、テレワーク中の社員とも気軽にハイブリッドミーティングができる環境を整える動きもあります。オフィス移転やレイアウト変更の際には、「社員同士が顔を合わせやすく声をかけやすい設計」を意識することで、自然発生的なコミュニケーション機会を増やせます。
⑤ シャッフルランチを行う
シャッフルランチとは、部署が異なる社員や経営陣など普段はあまり話す機会がない相手とランチを共にする取り組みです。部署や役職をシャッフル（シャッフルランチ専用のグループ分けを行う）して食事の場を設けることで、新しいつながりが生まれ相談しやすい人間関係を築ける効果が期待できます。日常業務では接点がない人とも顔見知りになり、組織全体のチームワークが高まるでしょう。世代や立場を超えて交流することで互いの理解が深まり、働くモチベーション向上にもつながります。
シャッフルランチは月に一度など定期開催する企業もあります。参加を強制にすると負担に感じる社員もいるため、基本は自由参加にして楽しく交流できる雰囲気作りを心がけましょう。ランチ代を会社が一部補助する仕組みを作れば、気軽に参加しやすくなります。
リモートワーク中心の組織であれば、オンラインでランチ会を開催するのも一つの方法です。各自が自宅やオフィスからビデオ通話に参加し、画面越しに雑談しながら食事をとることで、離れていてもチームの一体感を醸成できます。オンラインランチは場所の制約がないため全社規模でも実施しやすく、拠点間の交流促進にも有効でしょう。
まとめ
コミュニケーションが不足すると、組織に深刻な影響が出ることがあります。ミスやトラブルが起こりやすくなるほか、職場内の人間関係が悪くなったり業務の質が低下したり、最悪の場合は顧客からの信頼低下に直結するので要注意です。
テレワークの普及でコミュニケーションの機会が減っている現代だからこそ、意識的に対策を講じる必要があります。今回ご紹介したようなコミュニケーション活性化のための取り組みを実践し、組織の課題解決につなげていきましょう。
つまり、社員一人ひとりが安心して意見を交わせる風通しの良い職場を作り出すことで、一歩先行く強い組織を目指すことができるということです。円滑なコミュニケーションは単なる「働きやすさ」の向上だけでなく、企業の持続的成長を支える重要な経営基盤なのです。
株式会社ソフィア
先生
ソフィアさん
人と組織にかかわる「問題」「要因」「課題」「解決策」「バズワード」「経営テーマ」など多岐にわたる「事象」をインターナルコミュニケーションの視点から解釈し伝えてます。
株式会社ソフィア
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ソフィアさん
人と組織にかかわる「問題」「要因」「課題」「解決策」「バズワード」「経営テーマ」など多岐にわたる「事象」をインターナルコミュニケーションの視点から解釈し伝えてます。
