インターナルコミュニケーション
トップメッセージとは？目的・重要性と書き方のポイント【徹底解説】
最終更新日：2025.11.03
目次
企業のトップ（社長や経営者）が発信するメッセージ、いわゆるトップメッセージは、社内外に対して絶大な影響力を持っています。働き方の多様化やエンゲージメント向上が求められる現在、このトップメッセージが改めて注目されているのではないでしょうか。
本記事では、トップメッセージの役割や重要性を整理し、従業員の心に響くメッセージを効果的に作成・発信するポイントを解説いたします。さらに、弊社ソフィアの調査データを交えて、トップメッセージが組織にもたらす効果や成功事例もご紹介します。社内広報戦略の強化をお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。
トップメッセージとは？
トップメッセージとは、その名のとおり会社のトップ（経営者）が発信するメッセージのことです。企業の公式サイトや社内報、統合報告書などで目にする「社長メッセージ」「代表挨拶」とほぼ同義であり、社長・CEO・会長といった経営トップ自らの言葉で組織の方針や想いを語るものです。内容は企業のビジョン・ミッション、経営戦略から価値観、時には個人的な哲学まで多岐にわたります。
トップメッセージは社内外双方に向けて発せられます。社外向けには企業の公式声明や挨拶文としてホームページやIR資料、採用サイトなどに掲載され、社内向けには社内報や全社メール、朝会スピーチなどで発信されます。形式はテキスト文章だけでなく、動画メッセージや音声配信、対面でのスピーチなど様々です。いずれの場合も「トップの肉声」として扱われるため、そのメッセージは企業の公式見解やブランドイメージと強く結び付いて認識されます。
トップメッセージはなぜ重要なのか？
では、なぜトップメッセージがこれほど重要視されるのでしょうか。その理由は、大きく社外向け・社内向けの役割双方にあります。
① 社外における役割
企業トップのメッセージは、そのまま企業のブランドイメージや社会的な評価に直結します。トップが自らの言葉で企業の理念や事業の社会的意義を語ることで、世間や投資家に対し強い印象を与え、企業への信頼感を高める効果が期待できます。特に近年はサステナビリティやCSRへの関心も高まっており、トップメッセージで社会課題への取り組み姿勢を明示することは企業価値向上につながります。
また採用活動においても、トップメッセージは求職者が企業を知る手がかりとなります。社長の人柄やビジョンを感じ取った応募者が「この会社で働きたい」と思うきっかけになり、ミスマッチの防止や優秀人材の引き付けにも寄与します。要するに社外向けトップメッセージは、顧客・株主・求職者などステークホルダーに企業の価値観や方向性を訴求する重要なコミュニケーションなのです。
② 社内における役割
社内向けトップメッセージは従業員の心をひとつにまとめ、士気を高める上で欠かせません。経営トップ自らがビジョンや今後の方針を語りかけることで、「会社はどこへ向かおうとしているのか」「経営層は何を考え、何を期待しているのか」が社員に伝わります。これにより社員は自分たちの働く意義や目標を再認識し、組織へのエンゲージメントが向上します。
弊社ソフィアが2024年に実施した大企業の社内コミュニケーション調査でも、経営目標や戦略について「十分共感している」従業員はわずか約1割という結果でした。約半数は会社の方向性に共感しきれていない現状があり、その大きな理由として「現場の実情と乖離している」「背景や意図の説明が不足している」といった点が挙げられています。トップメッセージはこうしたギャップを埋め、社員に会社のビジョンへの共感と納得感を生み出すための重要な手段と言えるでしょう。
またハイブリッドワークやリモートワークの普及もトップメッセージの重要性を押し上げています。コロナ禍以降、経営層と従業員が直接顔を合わせる機会は減少しました。その結果、経営の想いが現場に伝わりにくくなる懸念が高まっています。定期的にトップメッセージを発信し経営層の考えや会社の現状を共有することは、距離がある組織において信頼関係を築き一体感を維持する有効策です。実際、ある企業では社長がほぼ毎日メッセージを配信し続けることで、コロナ禍で生じた不安の払拭と組織の結束維持に成功した例もあります。
要するにトップメッセージは、社外では企業の顔としての役割を果たし、社内では組織の羅針盤としての役割を果たすものです。だからこそ内容を充実させ継続的に発信することが、企業ブランディングや社員エンゲージメント向上に直結して重要なのです。
トップメッセージで伝えるべきこと
では、実際にトップメッセージではどのような内容を伝えれば良いのでしょうか。トップメッセージのテーマは一概に決まっているわけではありませんが、企業トップとして「社員にぜひ知っておいてほしいこと」「今伝えるべき優先事項」にフォーカスすることが基本です。具体的には以下のような内容がよくトップメッセージに取り上げられます。
経営理念やパーパス、ビジョンの共有
会社が大事にしている価値観（ミッション・ビジョン・バリューや行動指針）を改めて伝え、従業員に浸透させるテーマです。例えば最近社員の行動にズレを感じたりエンゲージメント低下が見られる場合、原点である理念に立ち返り「何のために我々は存在するのか」を語ることで意識を揃えます。理念やビジョンは折に触れて何度でも伝えることで組織文化に根付かせることができます。
会社の経営戦略や今後の方針
来期の目標、新規事業への挑戦、業績の振り返りなど、経営の意思決定事項を共有するテーマです。例えば新しい戦略を打ち出す際には、その背景にある市場環境や経営判断の理由をトップ自らが丁寧に説明します。そうすることで従業員は「なぜその方針なのか」を理解し、目の前の業務と会社の将来ビジョンとを結び付けて考えられるようになります。トップメッセージで戦略の大局観を示すことは、社員の仕事への納得感ややりがい醸成につながります。
業績報告や経営目標の進捗共有
定量的な現状報告も重要なテーマです。上半期・下半期の業績やKPI達成度合い、その分析と次期方針などを盛り込みます。単なる数字の羅列ではなく、「なぜその成果が出たのか」「今後の課題は何か」をトップの視点で語り、社員の努力への感謝や労いも伝えましょう。特に以前のトップメッセージで宣言した施策の結果報告は欠かせません。「先月お伝えした新プロジェクトは現在ここまで進んでいます」のようにフォローすることで、メッセージへの信頼感が高まり社員の安心感につながります。
従業員の活躍や表彰エピソード
社内で起きた良い出来事や社員の功績を紹介し称賛するテーマです。例えば「先月○○賞を受賞した営業チームの尽力を誇りに思う」といった内容です。トップが従業員の頑張りを具体的に取り上げ感謝することで、「経営陣は自分たちの努力を見てくれている」という安心感を与え、現場のモチベーション向上につながります。社員表彰のメッセージは、社内に「こういう行動が評価される」という共通認識を醸成する効果もあります。
トップ自身の学びや気づき、プライベートなエピソード
経営トップの人間味を感じさせる個人的な体験談も有効なテーマです。最近読んだ本から得た教訓や、休日の出来事で感じたこと、若手時代の失敗談など、トップの素顔が垣間見えるエピソードを交えると、従業員にとって親近感が湧き共感しやすくなります。たとえば「○○という本にこんな一節があり、経営にも通じると感じた」などと紹介すれば、メッセージをきっかけに社員同士で読書の話題が広がることも期待できるでしょう。
このように、トップメッセージの題材は経営に関わる硬い話題から、社員やトップのヒューマンな話題まで幅広いのです。大切なのは、「今このメッセージを通じて何を伝えるべきか」をよく吟味しテーマを選ぶことです。伝えたいことが多すぎる場合はあれこれ盛り込まず核心メッセージを1つか2つに絞るのが効果的です。その上で、「なぜ今それを伝えるのか」「社員にどうなってほしいのか」を明確にしておけば、内容に一貫性が生まれ社員にも意図が伝わりやすくなります。
トップメッセージの書き方
ここまでトップメッセージの重要性や内容について見てきました。では、実際に従業員の心に響くトップメッセージを書くには、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。トップメッセージの書き方には定型のフォーマットはありませんが、読み手に伝わりやすく心に響く文章にするための基本ステップがあります。ここでは、社内向けトップメッセージを作成する際の一般的な構成と、文章作成のコツを解説いたします。
トップメッセージの基本構成
読み手を引き付け最後まで読んでもらうには、トップメッセージにも起承転結のようなストーリー構成を持たせると効果的です。一例として、以下のような4段階構成にすると内容が整理しやすくなります。
導入（イントロダクション）
メッセージの冒頭部分です。まずテーマの宣言や従業員への呼びかけから始めます。例えば「今日は皆さんに〇〇についてお話しします」「突然ですが皆さんは〇〇をご存知でしょうか？」といった形で書き出し、読み手の注意を引きつけます。併せて、社員への感謝や労いの一言を添えるのも効果的です。特に業績好調な時やプロジェクト完遂直後などは「まずは日頃の皆さんの努力に心から感謝します」といった労いで始めると、読者の心が温まり本文に入りやすくなります。
本題（テーマに関する背景・詳細）
次に、今回トップメッセージで伝えたいテーマを選んだ理由や背景事情を説明します。例えば「今年度の業績目標達成に向けて、新戦略○○を実行します。その背景には、○○という市場変化があり…」のように、テーマに至った経緯や現状認識を共有します。ここでは具体的な事実やエピソードを交えて語ることが大切です。数字やデータを示したり、「最近社内でこんな出来事がありました」と社内エピソードを紹介することで、読み手の興味を引きつけ文章に厚みを持たせます。
トップの想い・メッセージ（本論）
テーマに対するトップ自身の考えや決意、社員へのメッセージを述べます。経営理念との結び付けやトップの個人的体験を織り交ぜ、熱意を持って語りましょう。例えば「この目標には会社創業時からの信念である〇〇が根底にあります」「私自身も若手の頃に〇〇を経験し、今回の決断に至りました」のように、トップにしか語れない言葉で想いを伝えます。トップメッセージに血の通った人間味が宿るかどうかはこのパートにかかっています。
締めくくり（クロージング）
最後に今一度メッセージの要点をまとめつつ、社員への呼びかけやエールを送ります。例えば「これから下半期の目標達成に向け、皆さんと共に全力で取り組んでいきます」といった決意表明や、「状況は良くなっていくと信じています。自分たちにはきっとできる、ビジョンは実現する――共に頑張っていきましょう！」という前向きで励ましの言葉で締めくくります。ポジティブな余韻を残すことで、読み終えた社員が「よし、やろう！」と前向きな気持ちになれるのが理想です。
上記は一例ですが、基本的には「現状報告 → ビジョン提示 → トップの想い → 呼びかけ」という流れが社内向けトップメッセージの王道パターンです。実際の文章では堅苦しくなり過ぎないよう適度に対話口調を交えるのもコツです（例：「～と思っています」「～ではないでしょうか？」など）。あくまでもトップと社員のコミュニケーションですから、形式より「伝えたい中身」を重視し、トップの人柄が感じられる素直な構成にすることが大切です。
従業員に響く文章にするコツ
構成が決まったら、実際に文章を書いていきます。ここで意識したいのは、「メッセージを読んでほしい相手（社員）の心に刺さるか？」という視点です。一方的にトップが言いたいことを並べるだけでは、どんなに良いことを書いても社員の心には響きません。従業員の置かれた状況や気持ちに思いを致し、「今このメッセージでどんな変化を起こしたいのか」を考えながら文章を作ることが重要です。以下、従業員に共感・納得してもらえるトップメッセージにするためのポイントをいくつかご紹介します。
相手の状況に寄り添う
メッセージ執筆前に、ぜひ現場の状況に目を向けてください。今、社員たちは何に喜び、何に悩んでいるのでしょうか？士気はどうでしょうか？課題や不安は？そうした点を把握（難しければ仮説を立て）した上で、「ではこのメッセージで社員の気持ちをどう変えたいのか？」と意図を定めるのです。例えばコロナ禍で不安が蔓延しているなら安心感を与える内容にする、プロジェクト終盤で疲弊している頃なら労いと鼓舞をメインにするといった具合です。トップが現場に思いを寄せていると感じられるメッセージほど、社員の心に届きます。逆に都合の悪いことに全く触れず美辞麗句だけ並べれば「現場を分かっていない」と反発を招きかねません。事実に基づきフェアな情報を発信することが信頼関係の基本です。
専門用語を避け平易な言葉で
メッセージ内容がどんなに重要でも、言葉遣いが難解だと社員には伝わりません。「中学生でも理解できるレベルのやさしい表現で書く」ことを意識しましょう。業界用語やカタカナビジネス用語を多用すると現場の第一線で働く社員にはピンとこない場合があります。また、経営幹部向け・現場作業員向けなど対象層によって適切な語り口も異なります。読者層に合わせて言葉遣いや説明の丁寧さを調整する気配りも大切です。威厳を出そうと凝った表現にせず、かみ砕いたシンプルな文章で語りかける方が心に残るトップメッセージになります。
数字や具体例を使って説得力アップ
主張を裏付ける客観的な数字を盛り込むことでメッセージの説得力が格段に増します。「大幅に成長しました」より「売上が前年同期比150%に伸びました」の方がイメージしやすく納得感があります。また「市場シェアが〇位になりました」「契約数が●件増加しました」など具体的な成果を数字で示すと、社員も自分事として成果を実感できます。数字以外にも具体的な事例や固有名詞を出すことも有効です。「お客様から『△△』という嬉しい声をいただきました」「現場からは○○のような意見が上がっています」のようにリアルな声を伝えることで、メッセージに現実感と厚みを持たせられます。
トップ自身の言葉で本音を語る
最も大切なのは、メッセージが借り物の言葉の寄せ集めにならないことです。型にはまった儀礼的な文章や誰でも言いそうな当たり障りのない表現では、残念ながら社員の心は動きません。「このメッセージで本当に伝えたいことは何か」「自分の心をどう動かしたいのか」を突き詰めて考え、トップ自身の言葉で語りましょう。ときには多少砕けた口語表現やユーモアを交えても構いません。むしろ完璧に整いすぎた文章より、人間味が感じられる方が社員には響くものです。「偉そうに説教する」のではなく、「自分はこう感じた、こう考えている」という謙虚なスタンスで経験談や率直な思いを語ると良いでしょう。トップメッセージにトップご本人の個性や熱量がしっかり反映されていることが肝心です。
メッセージ発信後のフォローを忘れない
トップメッセージは出したら終わりではありません。特にメッセージ内で何らかの宣言や約束をした場合、その後どうなったかを必ず報告・更新しましょう。例えば「○月に新プロジェクトを開始します」と書いたなら、予定の時期に「先日お伝えしたプロジェクトを開始しました。現在順調に進行中です」と続報を発信する、といった具合です。言いっぱなしでは社員も次第に聞き流してしまいますが、ちゃんとフォローされることで「トップは有言実行している」「常に進捗を共有してくれる」と信頼につながります。また目標を達成できた際には「皆さんのおかげで目標を達成できました。ありがとう」と大いに感謝を伝えましょう。成功要因の共有はノウハウ蓄積にもなり、社員のモチベーションアップにも寄与します。
以上のポイントを押さえると、読み手である社員の立場に立った共感度・納得度の高いトップメッセージを書くことができます。「自分ならこの文章を読んで心が動くだろうか？」と常に問いかけながら推敲すると良いでしょう。もちろん差別的表現や不安を煽る内容など社会通念上NGな内容は厳禁ですし、誤解や炎上を招きかねない表現も避けなければなりません。トップメッセージは会社の公式発言であるという自覚を持ち、リスクがある箇所は広報担当がしっかりチェックしておくことも大切です。
トップメッセージを効果的に発信する方法は？
優れた内容のトップメッセージを書けたら、次はそれを従業員に確実に届ける工夫が必要です。どんなに良い文章でも読まれなければ意味がありません。ここではトップメッセージの主な発信手段と、それぞれのメリット・デメリット、運用上のポイントを整理いたします。
社内報や社内ポータルで発信
社内報（紙・Web）やイントラネットのトップメッセージ欄に掲載する方法です。メリットは記事として蓄積され何度でも読み返せること、そして全社員に一斉に同じ内容を届けやすいことです。読者が自分のペースで読めるので腰を据えて内容を伝えやすく、過去のメッセージもアーカイブされ組織の記録として残ります。
一方デメリットとして、テキスト中心ではトップの熱意や感情が伝わりにくい点、そして社員が自主的に読まなければ届かないため一方通行になりがちな点が挙げられます。そのため社内報で発信する場合は、タイトルを工夫して興味を引く、画像や強調書式を使い読みやすくレイアウトする、といったデザイン面の配慮も有効です。最近では社内報を閲覧したかどうかのデータ（閲覧率・読了率等）を収集し、読まれていない場合はプッシュ通知するなどフォローできるWeb社内報サービスも登場しています。
対面で直接伝える（朝礼・タウンホールミーティング等）
社員を前にしてトップがスピーチする方法です。月次朝礼や全社会議（タウンホール）で社長がメッセージを語る機会を設けている企業もあります。メリットは何と言っても熱意や感情がダイレクトに伝わることです。声の抑揚や表情からトップの本気度が伝わりやすく、その場で拍手やリアクションも得られるため臨場感があります。トップ自らが直接語りかけることで、信頼や親近感の醸成につながります。質疑応答を組み合わせれば双方向コミュニケーションにもなります。
ただしデメリットとして、全員を集める調整の手間やコストが大きいこと、拠点が多数ある大企業では物理的に困難なことが挙げられます。また一度きりで記録が残らないため不参加者には届かないリスクもあります。このためリアルで発信する場合も、その内容を後日社内ポータルにテキスト掲載したり動画配信するなど補完策を講じると良いでしょう。
動画メッセージを配信
社内向けにトップの動画メッセージを撮影・配信する方法です。メリットはトップの肉声・表情を通じて細かなニュアンスまで伝えられることです。テキストでは読み手によって解釈がブレる恐れもありますが、動画であればトップの人柄や熱量がよりストレートに伝わります。また動画なら社内SNSやポータルに掲載しておけば拠点問わず同時に視聴可能で、視覚的にも訴求力があります。
デメリットは撮影・編集に手間やコストがかかること、そして視聴環境のない現場作業者などには届きにくいことです。ただ昨今はスマホで手軽に撮影・配信するケースも増えており、必ずしも凝った編集は必要ありません。簡単な動画でもトップが自分の言葉で語っているという事実自体に大きな価値があります。動画が難しければ音声メッセージ（ポッドキャスト形式）で通勤中に聞けるようにする方法もあります。通勤途中などにラジオ感覚で視聴できるため、テキストよりも利用しやすいかもしれません。
メールで定期配信
社長メッセージをメールマガジンのように全社員宛て送信する方法です。即時に全員の受信箱に届けられ、しかもコストがかからないのがメリットです。弊社調査でもメール社内報を「ほぼ毎日」発信している企業が15%程度存在し、速報性を活かしたフロー情報発信に使われています。
デメリットはやはりメール過多の中で埋もれてしまう可能性があること、双方向性がないことです。ただ「メールだと必ず全員に届く」「すぐ送信できる」という利点も根強く、速報連絡や緊急時のトップメッセージ配信手段として有効です。ポイントは件名を工夫し重要度を示すこと（例：「【社長メッセージ】○月度方針のご共有」）や、長文になる場合は本文冒頭に要約を入れるなど読み手の負担を減らす工夫です。
このように、トップメッセージ発信のチャネル（経路）はいくつもあります。それぞれ一長一短がありますので、自社の状況に合わせて併用するのも良いでしょう。例えば「月初にメールで社長メッセージ配信＋内容は社内ポータルに記事アーカイブ」「四半期に一度はタウンホールで直接スピーチ＋録画を後日配信」といった組み合わせです。
大切なのは「従業員一人ひとりに確実に届ける」ことと、「継続して発信する」ことです。発信の頻度については企業それぞれですが、弊社調査ではWeb社内報で週1回以上の高頻度更新を行う企業も全体の約4分の1見られました。トップメッセージも年始の挨拶や株主総会時だけではなく、できれば月次あるいは週次など定期的に発信し続けるのがおすすめです。その際、「社内報＝ストック情報、メール＝フロー情報」など媒体の特性に合わせ役割分担すると効果的とされています。継続的な発信により社員とのコミュニケーション量が増えれば、それ自体がエンゲージメント向上に寄与するという調査結果もあります。
最後に、トップメッセージの受信側の反応もチェックしましょう。社内ポータルの閲覧数や動画の視聴回数、社員アンケートなどを通じて「読まれているか」「伝わっているか」を把握し、必要に応じて改善を図ることも大切です。双方向の場を設けるのが難しければ、記事末尾に「このメッセージに関するご意見ご感想をお待ちしています」と問い合わせフォーム案内を添えるなど、社員の声を吸い上げる工夫も考えられます。トップメッセージは運用次第で効果が大きく変わる取り組みです。ぜひ自社に最適な方法で、トップの思いを組織全体に届けてください。
まとめ
トップメッセージは社内外に向けた経営トップの力強い発信であり、会社の未来を方向付ける重要なコミュニケーションです。理想を言えば、短くても良いので社長自身が毎日でもメッセージを発信し続けることができればそれが一番です。実際には忙しいトップに代わり広報担当者が下書きを準備するケースも多いでしょうが、その場合でもいかに社長本人の熱い想いを引き出して盛り込めるかがカギになります。形式にとらわれず「このメッセージで何を伝えたいのか」「社員の心をどう動かしたいのか」を第一に考え、トップの人間性が感じられる温かみのある文章に仕上げましょう。
