インターナルコミュニケーション
リモート研修のメリット・デメリットとは？成功させるポイントを徹底解説
最終更新日：2026.05.29
目次
リモートワークが普及し、働き方が多様化する現在、企業の人材育成において「リモート研修（オンライン研修）」は不可欠な手法となりました。しかし、「対面研修に比べて学習効果が落ちるのではないか」「コミュニケーションが希薄になるのではないか」といった懸念を抱える担当者も少なくありません。
この記事では、大企業の人事部門長や企業内研修を担当する研修企画担当者に向けて、リモート研修の概要から、メリットとデメリット、そして学習効果を最大化するための具体的な導入手順や成功のポイントまでを深掘りして解説します。自社に最適な研修スタイルを見つけ、組織全体のスキルアップにぜひお役立てください。
リモート研修とは
リモート研修とは、オンライン上で行う研修のことです。一般的に、企業に導入されるリモート研修の主な方法には、「ウェビナー式」と「オンデマンド式」の2種類があると言われています。そして、この2つを組み合わせながら研修を実施している企業が多いようです。
ウェビナー式は、以前は対面で行っていた集合研修を、ZoomなどのWeb会議システムを用いてオンライン化したものです。つまり、講師と受講者を教室や会議室といった同じ空間に集めて講義や実習を行うのではなく、講師がPCやスマホの画面を通じて提供する講義や実習を、受講者はそれぞれが別々の場所から受講します。
オンデマンド式は、Eラーニングやマイクロラーニングとも言われ、あらかじめ用意された動画コンテンツなどを受講者が選択して受講する研修です。
ウェビナー式（ライブ配信型）
ウェビナー式は、以前は対面で行っていた集合研修を、Web会議システムを用いてオンライン化した「同期型」の学習手法です。つまり、講師と受講者を教室や会議室といった同じ空間に集めて講義や実習を行うのではなく、講師がPCやスマホの画面を通じて提供する講義や実習を、受講者はそれぞれが別々の場所から受講します。
この形式の最大の強みは、リアルタイムでの質疑応答や、講師からの即時フィードバックが可能である点です。グループワークやロールプレイングを伴う実践的な研修、例えば若手社員向けの営業トーク研修や、新入社員向けのチームビルディング研修などに適しています。
オンデマンド式（録画配信型・eラーニング）
オンデマンド式は、Eラーニングやマイクロラーニングとも言われ、あらかじめ用意された動画コンテンツなどを受講者が選択して受講する研修です。これは「非同期型」の学習手法であり、LMS（学習管理システム）などのプラットフォーム上に動画やテキスト教材をアップロードして運用します。
オンデマンド式の強みは、受講者が自分の業務スケジュールに合わせて、好きな時間・好きな場所で学習を進められる点にあります。全社員が必ず知っておくべきコンプライアンス教育や、システム操作のレクチャーなど、知識のインプットを中心とした研修に非常に高い効果を発揮します。
リモート研修を実施するメリット
従来の集合研修に比べて圧倒的に効率的なのがリモート研修の特徴ですが、導入することで企業や受講者は具体的にどのようなメリットを得られるのでしょうか。ここでは、リモート研修の特徴的なメリットを5つの視点からご紹介します。
①開催場所にとらわれない
従来型の集合研修と比較すると、リモート研修を実施する最大のメリットは「開催場所にとらわれない」ことです。受講者（参加者）は、インターネット回線が通っている場所なら全国どこにいても、あるいは海外の拠点からでも受講できます。
これにより、遠方で働く社員や、出張が多い営業担当者にも平等に教育機会を提供でき、地域間の学習格差をなくすことができます。また、働き方改革の側面からみても、柔軟に対応する企業であることをアピールできるメリットもあります。多様な働き方を認めることは、採用活動における企業ブランディングの強化や、離職率の低下にも大きく寄与します。
②時間・お金・人材などのコスト削減
集合研修と比較して、リモート研修は時間・お金・人材面において大幅なコストを削減できるのがメリットです。リモート研修は集合研修のように全員が一堂に会する必要がなく、オンデマンド研修であれば全員が同じ時間に受講する必要すらありません。
新入社員を多く採用する企業であっても大きな会場を借りる必要はなく、受講者や講師の移動に伴う交通費・宿泊費も不要となるため、企業もしくは受講者の金銭的負担が極めて少ないのが大きなメリットです。
以下の表は、集合研修とリモート研修のコスト感を比較した一例です。
| コストの項目 | 集合研修（対面）の場合 | リモート研修の場合 |
| 会場レンタル・設営費 | 外部の貸し会議室等 （約10万円〜） |
0円（不要） |
| 交通費・宿泊費 | 遠方からの参加者分 （数万〜数十万円） |
0円（不要） |
| 講師の移動・宿泊費 | 発生する | 0円（不要） |
| 教材の印刷費 | 大量印刷のコストが発生 | 0円（データ配布でペーパーレス化） |
さらに、研修資料のペーパーレス化が可能なので、事前の印刷や配布、当日の会場設営の手間も省くことができ、研修担当者の業務工数が圧倒的に軽減されます。
③参加者全員への平等かつ均質な研修提供
集合研修では、受講者の座席によっては講師の声が聞き取れない、プロジェクターのスライドが見えにくい、他の人の話し声や態度などが気になって集中できないといった物理的なデメリットが生じがちです。
それに対してリモート研修では、受講生が同じ品質のコンテンツを見ることができるため、集合研修では実現が難しかった「安定したクオリティ」が実現できます。
PCの画面共有機能を使えば、細かい文字や図解が手元のモニターに鮮明に表示されます。ほかにも、受講者が数百人といった多人数であっても同時接続できる点や、優れた講師の講義を一度録画すれば、何度でも全社員に最高品質のまま提供できる点も大きなメリットです。
④オンデマンド式による繰り返し視聴
オンデマンド式を取り入れたリモート研修は、受講者が好きなタイミングで視聴できる「動画コンテンツ」を活用して行います。集合研修と違い、研修担当者と多数の受講生間の煩雑なスケジュール調整が不要になる点も大きなメリットです。
講師の話や研修で身に付けてほしい内容を一度録画・保存しておけば、繰り返し受講が可能です。受講者は外出先でも繰り返し動画を視聴できるため、より理解が深まって知識・スキルが定着しやすくなります。
動画教材は自社で一から制作するだけでなく、専門業者に委託したり、LMSベンダーが提供する既存のコンテンツパッケージを購入する方法もあります。専門業者を活用することで教材制作の負荷を軽減しつつ、最新のビジネススキルやコンプライアンス知識をタイムリーに提供できる点も魅力です。
⑤相互コミュニケーションのしやすさ
集合研修では、同時に受講する人数が多いと一人ひとりの顔や理解度が見えにくくなるのがデメリットでした。しかし、ウェビナーでは、研修に用いるWeb会議ツールのさまざまな機能を活用することで、相互コミュニケーション効果を高めることが可能です。
これからリモート研修を導入する企業には、下記の機能が付帯したWeb会議ツールの利用をおすすめします。
チャット機能：Web会議ツールの多くは、参加者が文字を入力して会話することができる「チャット機能」を備えています。チャット機能を活用することで、講義を遮ることなく受講生からの質問をリアルタイムに受け付けられます。また、チャットに寄せられた受講生のコメントから、講義ペースが早い、資料が見にくい、もう一度戻って見せてほしいなど、集合研修では察知できないようなニーズに気付くこともできます。
リアクション機能：チャット機能と同様に、多くのツールには「挙手」「拍手」「いいね！」「驚き」など、イラストアイコンを使って意思表示できる「リアクション機能」がついています。講師や事務局にとっては、受講者全員の顔とリアクションアイコンをパソコンなどのデバイス1画面で確認することができるので、集合研修よりも全員の表情や反応が把握しやすくなるメリットがあります。
アンケート機能：自動集計可能なアンケート機能を活用し、ウェビナー中や、講義終了直後に時間を空けることなく受講者アンケートを実施することで、受講者の理解度を可視化できます。これにより、講師は受講生全体のレベルに応じて臨機応変に講義の内容を調整でき、受講者も自分の理解度をすぐにフィードバックできるメリットがあります。
グループワーク機能：参加者を理解度やワーク内容に合わせて小部屋（ブレイクアウトルームなど）にグループ分けできる機能です。グループ数を決めるとランダムでメンバーを振り分ける機能も備えているため、人数の調整や名簿確認、受講者が揃っているかの点呼作業など、事務局側の手間を省力化できます。少人数に分けることで参加者同士の活発なコミュニケーションが図りやすくなります。
なお、オンデマンド式は一方的に視聴するスタイルのため、リアルタイムなコミュニケーションはできません。しかし、チャット機能など質問を送れる機能を備えたコミュニケーションツールを活用することで、受講者からの質問に講師が回答する、事務局側が受講者に対して連絡や状況確認を行う等のコミュニケーションが可能になります。
リモート研修を実施するデメリットと課題
リモート研修が非常に効率的だとはいえ、やはりデジタル特有のデメリットや課題があることは否めません。導入前にこれらのデメリットを把握し、対策を講じておくことがリモート研修の成功につながります。押さえておくべき4点のデメリットと対策を解説します。
①カメラの有無による受講の強制力の変動
リモート研修のなかでも、動画を視聴するオンデマンド式を導入する場合、Web会議ツールのようにカメラ機能で全員の顔が見えるような環境を作れません。集合研修に比べて「誰かに見られている」という適度な緊張感がないため、受講者のモチベーション維持や集中力の持続が難しいことが難点です。
人間の集中力は一般的に数分〜十数分程度で集中力の波があるとされています（諸説あり）。長時間の動画をただ流すだけでは、高い学習効果は望めません。
そのため、オンデマンド式を採用する場合には、単に「受講したかどうか」で効果を測るのではなく、受講者の理解度を測るための課題を個別に用意し、その達成具合を確認する必要があります。LMSを活用して動画視聴後に必須の小テストを組み込んだり、レポート提出を義務付けたりする仕組みが効果的です。
②集合研修と比べたコミュニケーションの希薄化
Web会議ツールを活用したウェビナーであっても、対面型の集合研修と比べると、些細なニュアンスや熱量が伝わりにくく、コミュニケーション面で劣る部分はあります。
ここで、社内コミュニケーションの現状に関する調査データをご紹介します。弊社ソフィアの調査では、リモートワークに代表される働き方の多様化により、これまでの対面を前提としてきた情報共有や意思疎通の手法は、現在見直しを迫られている状況にあります。特に、組織の多層化や部門間の分断に加え、「ナレッジの分散や活用不足」「コミュニケーション機会そのものの変化」といった新たな課題が顕在化していることが示されています。
研修の場においても、休憩時間の雑談のような「インフォーマルな情報交換」が生まれにくくなっています。これを補うためには、前段でご紹介したチャット機能やグループワーク機能を積極的に活用し、意図的にコミュニケーションの「場」を設計するファシリテーションが不可欠です。
③ITツールへの習熟の必要性
受講者が使用するITツールに慣れていないと、コミュニケーションが取りにくくなるだけでなく、音声が出ない・画面が共有できないといった講義以外のことで頭を悩ませてしまうことになります。
これでは学習効果が著しく低下するため、研修担当者は導入するツールの特性をあらかじめ把握し、受講者向けのマニュアルを整備したり、説明会を実施したりするなど、事前に対応策を講じておきましょう。
また、講師側のリテラシー向上も重要です。カメラ目線での話し方、効果的なスライドの切り替えなど、オンラインならではの進行スキルを磨く必要があります。必要に応じて、テクニカルサポートを担う副担当（ファシリテーター）を配置するとスムーズです。
④通信環境トラブルによる講義の中断リスク
インターネット接続を利用するリモート研修でしばしば起こるのが、通信環境トラブルです。有線接続ではなくWi-Fi接続を利用する受講者も多い中、ネットワークに通信制限がある場合は、動画や音声が途切れ、受講に支障が出る場合もあります。
また、スマホしか所有しておらず資料が見づらい、カメラやマイク機能が壊れている、マイク設定が間違っているなど、受講者側の機器に由来するさまざまなトラブルも考えられます。まずは受講者の通信環境を事前に確認し、必要に応じてWi-FiルーターやPC機器の貸し出しも視野に入れた準備を行いましょう。
リモート研修と集合研修の違い
リモート研修のメリット・デメリットを理解したうえで、従来の「集合研修」との違いを体系的に整理します。それぞれの特性を把握し、研修の目的によって使い分ける（ブレンディッドラーニング）ことが、現代の人材育成には求められています。
| 比較項目 | リモート研修（オンライン） | 集合研修（対面） |
| 場所の制約 | なし（ネット環境があればどこからでも参加可能） | あり（指定の会場・日時に集まる必要がある） |
| コスト | 低い（会場費や交通費が削減され、LMS導入等の初期投資のみ） | 高い（会場費、宿泊費、交通費が毎回発生する） |
| 事務局の管理工数 | 軽い（LMS等で出欠確認・テスト集計・アンケートを自動化） | 重い（会場手配、資料印刷、当日の受付・誘導など） |
| 偶発的な交流 | 生まれにくい（意図的にグループワーク等を設計する必要がある） | 生まれやすい（休憩時間の雑談や名刺交換など） |
| 適している研修テーマ | 知識のインプット、コンプライアンス教育、語学、ITスキル習得 | チームビルディング、高度なロールプレイング、同期の結束強化 |
知識の習得や全社への一斉周知など、情報伝達の効率が重視される研修はリモート（特にオンデマンド）が圧倒的に適しています。一方で、新入社員のチームビルディングや、管理職向けの高度なコーチング研修など、感情の機微を読み取りながら行う複雑な対人スキルの訓練は、集合研修を組み合わせる方が高い効果を発揮します。
株式会社EPクロア：ラーニングエクスペリエンスデザインの手法を生かした社内研修の内製化支援
在宅勤務やテレワークの導入が進み、研修のスタイルも変わりつつあります。医薬品開発のさまざまなプロセスにかかわ…
リモート研修の導入手順
リモート研修を自社に導入する際、どのような手順で進めればスムーズに運用できるのでしょうか。競合他社の事例や一般的な導入プロセスを分析すると、大きく「自社で実施（内製）する場合」と「アウトソーシング（外部委託）を活用する場合」の2つのアプローチに分かれます。
自社で実施（内製）する場合の手順
自社にITリテラシーの高い人材や、すでに独自の研修カリキュラムがある場合は、内製での導入がコストパフォーマンスに優れます。
最適なプラットフォームの選定：ZoomやMicrosoft Teamsといった安定したWeb会議システムの選定に加え、教材の配信や受講履歴を一元管理するためのLMS（学習管理システム）を選定します。
ITリテラシーと受講環境の確認：講師と受講者双方のインターネット環境やデバイスを確認し、トラブルを未然に防ぐための操作マニュアルを作成・配布します。
インタラクティブな研修コンテンツの作成：対面用のスライドをそのまま画面に映すだけでは受講者は飽きてしまいます。オンラインでも集中力を維持できるよう、15〜20分ごとにクイズやアンケート、ブレイクアウトセッションを挟む構成に再設計します。
管理・運用体制の構築：事前の案内メールのスケジュール、当日の出欠確認フロー、トラブル発生時の緊急連絡先（ヘルプデスク）などを整備し、リハーサルを行います。
アウトソーシング（外部委託）で実施する場合の手順
リモート研修のノウハウがない、あるいは事務局のリソースが圧倒的に不足している場合は、プロフェッショナルな外部ベンダーへの委託が推奨されます。
ベンダーの比較・選定：提供している動画コンテンツの質や量（数千本以上の動画が受け放題のサービス等）、LMSの使いやすさ、導入後のサポート体制などを総合的に比較して委託先を選定します。
研修カリキュラムのすり合わせ：自社の課題や目指すべき人物像をベンダーの担当者に共有します。新入社員向け、中堅社員向け、管理職向けなど、階層別に最適な学習パス（カリキュラムの組み合わせ）をプロの視点から提案してもらいます。
実施と効果測定（データ分析）：研修実施後は、システムから得られる受講履歴データや理解度テストの結果、アンケートの集計結果を分析し、次回の研修改善や個別のフォローアップに活かします。
デジタルをフル活用したリモート研修の成功ポイント
前述したように、リモート研修とひと口に言っても、細かく分類すると「オンデマンド式」と「ウェビナー式」とに線引きできます。インターネット回線を使う点や、受講場所の制限がない点は共通していますが、それぞれの「主体者」「目的」「KPI（重要業績評価指標）」は異なります。
| 比較項目 | オンデマンド式 | ウェビナー式 |
| 主体者 | 受講者全体 | 講師や研修事務局 |
| 目的 | 学習内容の実務への応用 | スキルの習得 |
| KPI | 受講者のモチベーション | 学習の習熟度 |
オンデマンド式の主体者は受講者全体であり、実際の実務に紐づいた課題を受講者に与え解決スキルを身に付けるのが目的です。問題・課題解決に必要な学習を受講者自身が自律的に行うため、受講者のモチベーション維持が重要であり、KPIは学習内容を実務へ応用できたかどうかに置かれます。
それに対してウェビナー式の主体者は講師や研修事務局であり、優秀な業績を上げる人財の共通行動特性（コンピテンシー）や企業が求める人財像を教育カリキュラムに落とし込み、スキルを習得させるのが目的です。したがって、ウェビナー研修のKPIは学習の習熟度となり、企業が求める人物像に基づいたコンピテンシーモデルを事前に設計することが成功のポイントとなります。
ラーナーエクスペリエンス（学習体験）の設計
オンデマンド式・ウェビナー式のいずれにおいても、受講者目線で設計を考えることが成功のポイントです。以下のような軸を意識し、これらがブレないように注意しましょう。
実践したくなるような内容であること
実践するためのきっかけが職場にあること
学習体験はひとつに限定せず、多角的に準備すること
研修担当者の立場としては、単なる知識の伝達にとどまらない「ラーナーエクスペリエンス（人材開発の場における学習体験）」を設計することが非常に大切です。研修の目的・結果から逆算してカリキュラムを構築しましょう。
現場でのフォローアップと1on1の重要性
研修で学んだ知識を定着させ、行動変容を促すためには、研修の「やりっ放し」を防ぐ必要があります。ここで、現場でのコミュニケーションが重要になります。
弊社ソフィアの調査では、1on1やエンゲージメントサーベイといった取り組み自体は多くの企業で導入が進んでいるものの、実際の運用状況やそれらをどう活用していくかという点においては、組織ごとに大きなばらつきが見られる実態が明らかになっています。
リモート研修の効果を最大化するには、研修後に上司との1on1ミーティングの時間を設け、「研修で何を学んだか」「それを明日の業務からどう活かすか」を言語化し、対話するプロセスを全社的な運用ルールとして組み込むことが有効です。これにより、運用状況のばらつきを抑え、組織全体でのスキル定着を図ることができます。
今後リモート研修は、オンデマンド式とウェビナー式のハイブリッドになっていくと考えられます。その理由として、現代は IoT・AI・ビッグデータ等を活用した技術革新に代表される第4次産業革命の最中と言われており、その中で企業のあり方や人材育成は転換期を迎えているからです。
職業能力の再開発・再教育が注目される中、企業はより効率的に学習の成果を上げることを求められています。そのためにも、目的・結果に向けて社員がどのような知識やスキルをつける必要があるのか、どのような機器やリソースが必要か、実践したくなる動機付けはあるか、学習体験に適した複合型コンテンツを用意できているかなどを考えて設計しましょう。
まとめ
リモート研修のメリットは非常に大きく、企業の規模に関わらず今後積極的に取り組むべき人材育成のスタイルです。場所やコストの制約をなくし、全社員に安定したクオリティの教育を平等に提供できる点は、組織の競争力強化に直結します。
しかし、従来の集合研修とは使用するITツールや、コミュニケーションの質、受講者のモチベーション管理の手法が異なるため、「検討したものの実施に至らない」「導入したが効果が出ない」といったケースが珍しくありません。デジタルツールを提供する側の機能拡充も次々と進んでおり、導入後も環境の変化に合わせた継続的なアップデートが求められます。
リモート研修の導入設計に難しさを抱えている場合や、社内コミュニケーションの再構築にお悩みの場合は、お気軽に組織開発の専門家であるソフィアまでお問合せください。
