インターナルコミュニケーション

ワークエンゲージメントサーベイとは?目的・質問項目・分析手法を網羅解説

目次

「従業員のモチベーションが見えにくい」「離職率の改善策が手詰まりになっている」――。人的資本経営が重要視される昨今、こうした課題の解決策として「ワークエンゲージメントサーベイ」への注目が急速に高まっています。ワークエンゲージメントサーベイとは、従業員の仕事に対するポジティブな心理状態(活力・熱意・没頭)を可視化し、組織の健康状態を診断するための強力なツールです。しかし、単にアンケートを実施するだけでは、組織は変わりません。

実際に、弊社ソフィアが実施した「インターナルコミュニケーション実態調査2024」によると、多くの企業が社内コミュニケーション施策として「1on1」を導入している一方で、「効果が出ていない施策」の上位にも1on1が挙げられるというパラドックスが発生しています。これは、形だけの施策や測定が、本質的な組織改善に結びついていない実態を示唆しています。

本記事では、ワークエンゲージメントの学術的定義から、Q12やUWESといった代表的な測定指標、失敗しないための導入プロセス、そして最新データを踏まえた具体的な活用策まで、網羅的に解説します。組織の「今」を正しく把握し、確実に成果につなげるための実践ガイドとしてお役立てください。

ワークエンゲージメントサーベイの基本概念

企業が持続的に成長するためには、従業員一人ひとりが活力を持ち、主体的に仕事に取り組むことが不可欠です。本章では、ワークエンゲージメントの定義や学術的な構成要素、そしてよく混同される従業員満足度調査との決定的な違いについて解説します。

従業員の「やる気」を可視化する科学的アプローチ

「ワークエンゲージメントサーベイ」とは、従業員の「やる気」を把握するための調査です。従来の意識調査が「満足度」という受動的な感情に焦点を当てていたのに対し、ワークエンゲージメントサーベイは、従業員が仕事に対してどれだけ能動的かつポジティブに関わっているかを測定することを目的とします。

この調査の核となる「ワークエンゲージメント(Work Engagement)」という概念は、オランダ・ユトレヒト大学のシャウフェリ教授らが提唱した概念であり、以下の3つの要素が満たされている心理状態と定義されています。

  • 活力(Vigor):仕事から活力を得ていきいきとしている
  • 熱意(Dedication):仕事に誇りとやりがいを感じている
  • 没頭(Absorption):仕事に熱心に取り組んでいる

この3つが揃った状態を、仕事に対してポジティブな心理状態として定義されています。ワークエンゲージメントは調査をすることで企業が抱える課題を明白にし、解決に向けた対策を取ることが可能です。「ワークエンゲージメントサーベイ」は、従業員のワークエンゲージメントをスコアリングするために社内調査し、現状を把握することを目的とします。

組織の現状を客観的に把握することで、必要で的確な対策を取ることができる上に職場の問題点を見つけることができます。企業の中には、調査を実施したものの「やりっぱなし調査」や「集めっぱなしデータ」といった調査結果を活用できていない企業もあります。調査したデータを活用し組織の課題を見直すことが大切です。

従業員満足度(ES)調査や他のサーベイとの違い

実務の現場では「従業員満足度調査」や「パルスサーベイ」など、多様な用語が飛び交います。ワークエンゲージメントサーベイとの違いを明確に理解しておくことが、目的に合った調査選定の第一歩です。

サーベイの種類 測定対象・焦点 目的・特徴
ワークエンゲージメントサーベイ 「仕事」への活力・熱意・没頭(能動的な関与) 従業員のパフォーマンス向上や生産性向上に直結する「ポジティブな心理状態」を測定。
従業員満足度(ES)調査 「環境・待遇」への満足度(受動的な評価) 給与、福利厚生、人間関係などへの不満を解消し、定着率を改善することが主眼。「満足度が高い=業績が良い」とは限らない。
従業員エンゲージメントサーベイ 「組織」への愛着・信頼(帰属意識) 会社そのものへのロイヤリティや貢献意欲を測定。ワークエンゲージメントと包含関係にあることが多い。
モラールサーベイ 集団の士気・規律 高度経済成長期に普及。集団としての労働意欲や規律維持を目的とするが、個人の心理状態の測定には不向き。
パルスサーベイ 短期的な変化(手法としての名称) 内容ではなく「頻度」を指す。週1回〜月1回などの短サイクルで行う簡易調査。エンゲージメントの変化を定点観測するために用いられる。

特に重要なのはES調査との違いです。ES調査が「会社が何をしてくれるか(待遇)」を問うのに対し、ワークエンゲージメントサーベイは「自分がどう仕事に関わりたいか(意欲)」を問います。人的資本経営においては、後者の視点がより重要視されています。

JD-Rモデル(仕事の要求度-資源モデル)によるメカニズム

なぜワークエンゲージメントを高める必要があるのでしょうか。そのメカニズムを説明するのが「JD-Rモデル」です。

  • 仕事の要求度(Job Demands):仕事の量、期限のプレッシャー、精神的負担など、エネルギーを消耗させる要因(ストレッサー)。
  • 仕事の資源(Job Resources):裁量権、上司のサポート、フィードバック、公正な評価など、目標達成を助け、成長を促す要因。

JD-Rモデルでは、仕事の要求度が高くても、「仕事の資源」が十分にあれば、ストレスが緩和され、ワークエンゲージメントが高まるとされています。逆に、資源が不足すると燃え尽き(バーンアウト)を引き起こします。サーベイを実施する意義は、この「仕事の資源」が組織内に十分に供給されているかを確認することにあります。

ワークエンゲージメントサーベイの測定方法

ワークエンゲージメントの測定方法には、以下の3つが代表的です。目的に応じて適切な尺度を選択する必要があります。

各尺度の選び方

  • 学術的な正確さを求める場合:UWES(特に9項目版のUWES-9は負担が少なく信頼性が高いため推奨されます)。
  • 現場のマネジメント改善に直結させたい場合:Q12(具体的なアクションが見えやすい設問構成です)。
  • メンタルヘルス不調の予防を重視する場合:MBI-GS(ストレスチェックと併用してリスク管理を行います)。

ワークエンゲージメントサーベイを行う上で知っておくべきこと

厚生労働省 令和元年版 労働経済の分析」によると、人手が不足している企業では人手が足りている企業と比較してワークエンゲージメントが低い状況にあります。

さらに、年収の増加や労働時間が短くなっただけではワークエンゲージメントのスコアは大きく変化しません。「役職が高くなった」「人間関係がよくなった」などの場合は、ワークエンゲージメントのスコアが向上します。これは、金銭的報酬(外発的動機づけ)よりも、役割の重要性や周囲との良好な関係性(内発的動機づけ・仕事の資源)がエンゲージメントにとって重要であることを示唆しています。

ワークエンゲージメントサーベイ実施の目的

ワークエンゲージメントサーベイを実施する目的としては、以下の3つがあります。

  • 人事施策に活用する
  • 組織課題を可視化する
  • 従業員の考えを把握する

ワークエンゲージメントサーベイを実施することで、組織における課題を発見し、適切な対策を取ることが可能になります。業務改善や生産性向上、企業の成長につながるでしょう。それぞれ詳しく解説していきます。

人事施策への活用

ワークエンゲージメントサーベイを実施することで、「コミュニケーション不足」「モチベーションの低下」「やりがいを感じない」「従業員に主体性がない」などの人事上の課題が明白になります。

課題が見えたら適切な対策を取ることが可能です。「1on1ミーティング」や「業務のフィードバック」、「労働環境整備」といった手段が対策として挙げられます。

例えば、弊社ソフィアの調査では、社内コミュニケーション活性化の取り組みとして「1on1」が最も多く実施されている(ランキング1位)一方で、「効果が出ていない施策」の上位にも1on1が挙げられています。このように、施策を実施して終わりにするのではなく、サーベイによって「その施策が本当に機能しているか」を検証し、軌道修正するために活用することが重要です。

組織課題の可視化

組織が大きくなると課題や問題点が見えにくくなります。とくに、人間関係は可視化されにくく、従業員の本音が分からないケースは少なくありません。従業員がどれくらいのモチベーションで業務にあたっているか、組織にどのような印象を持っているのかといった要素は、売上や利益率だけでは確認できないのです。

たとえば、リーダーとなる人材が育っていない、リーダーはいてもサポートするメンバーとの信頼関係が築けていないといったケースがその例です。人間関係を可視化することで、改善点や気づきが生まれ、組織課題の解決に役立ちます。

弊社ソフィアの調査では、約79%の従業員(回答者)が社内コミュニケーションに課題を感じており、その内訳として「部門間」(58%)や「部門内_上司と部下」(51%)の課題が多く挙げられています。こうした「組織のどこで目詰まりが起きているか」を数値化できるのがサーベイの強みです。

従業員の考えの把握

ワークエンゲージメントサーベイを行うことで、従業員が組織に抱いている理想と現実のギャップを把握することができます。従業員が感じていたことと組織の方向性との違いや温度差、企業理念やビジョンの浸透度合い、業務への不満など、ワークエンゲージメントサーベイを通して理解することで組織の改善につながります。

特に「ビジョンの浸透」は深刻な課題です。弊社ソフィアの調査では、「社員に経営戦略やビジョンが共感されている」と感じている回答はわずか1割程度にとどまるという衝撃的な結果も示されています。経営層が「伝わっているはず」と思っていても、現場は「他人事」と捉えている。この認識のズレ(ギャップ)を定量的に突き止められるのがサーベイの役割です。

ワークエンゲージメントサーベイ導入のメリット

サーベイの実施は、単なる現状把握にとどまらず、組織経営に対して多面的なメリットをもたらします。

1. 離職率の低下と優秀な人材の定着

退職の意思決定は突発的に起こるものではなく、徐々にエンゲージメントが低下した結果として発生します。サーベイを定期的に実施することで、退職の前兆となるスコアの低下を早期に発見できます。

不満の芽を早期に摘み取ることで、優秀な人材の流出(組織の損失)を防ぐことができます。

2. 生産性や業績の向上

ワークエンゲージメント(活力・熱意・没頭)は、個人のパフォーマンスと強く相関します。研究によれば、エンゲージメントが高い従業員は、自ら仕事の資源(サポートやフィードバック)を増やそうと行動し(ジョブ・クラフティング)、それがさらなるパフォーマンス向上を生むという好循環を作ります。やらされ仕事ではなく、自律的に工夫して働く従業員が増えれば、当然組織全体の生産性は向上するでしょう。

3. リスクマネジメント(メンタルヘルス・ハラスメント防止)

サーベイにはストレスチェック的な要素を含めることも可能です。特定の部署で急激にスコアが悪化している場合、過重労働やハラスメントなどの人事トラブルが発生している可能性があります。これらを未然に、あるいは早期に発見し対処することで、企業のリスクマネジメントに寄与します。

ワークエンゲージメントサーベイの調査方法と質問項目

「ワークエンゲージメントサーベイを実施したいけど、方法が分からない」「ワークエンゲージメントサーベイでコストをかけたくない」という企業も多いでしょう。ここでは、ワークエンゲージメントサーベイの調査方法と具体的な質問項目をご紹介します。

自社による調査の実施

簡単にワークエンゲージメントサーベイを実施できる方法は、自社による調査を行うことです。自社の風土や方向性に合わせて自由に設問することが可能であり、また専門会社に依頼するよりもコストを抑えることができます。

質問事項作成の例は以下のようになります。

  • 仕事にやりがいを感じているか
  • 先輩や上司、同僚と良好な関係を築いているか
  • 成長を感じているか
  • 成果を出す機会があるか
  • 自分が期待されていることはどんなことか

専門会社に調査を依頼する場合の注意点

質問から分析までを自社で行うことが難しいと感じている企業は、専門会社に依頼をしてワークエンゲージメントサーベイを行う場合もあります。

しかし、コストがかかってしまう上、自社の社風に沿った設問とは外れる場合もあり、期待通りの結果を得られない可能性があります。そのため、ワークエンゲージメントサーベイの調査は丸投げを避けましょう。自社で舵を取って行うことにより自社なりの課題を明確にし、解決していく過程がワークエンゲージメントの向上につながります。

効果的な質問項目の設計例(カテゴリ別)

自社で設問を作成する場合、以下のカテゴリを網羅することでバランスの良い調査が可能になります。

1. 仕事そのものへの関与(Work Engagement)

  • 仕事をしていると活力がみなぎるように感じる(活力)
  • 自分の仕事に誇りを感じる(熱意)
  • 仕事をしていると、つい夢中になってしまう(没頭)

2. 組織・ビジョンへの共感(Employee Engagement)

  • 会社の経営理念やビジョンに共感しているか
  • この会社で働けることを誇りに思うか
  • この会社を知人や友人に勧めることができるか(eNPS)

3. 職場環境・資源(Job Resources)

  • 業務を遂行するために必要な権限やツールが与えられているか
  • 上司は私の意見に耳を傾けてくれるか
  • 失敗を許容し、挑戦を称える風土があるか
  • 自身のキャリア目標について上司と話す機会があるか

ワークエンゲージメントサーベイの具体的プロセス

サーベイの実施は、準備から活用まで一貫したプロセス設計が重要です。ここでは標準的な5つのステップをご紹介します。

Step 1. 目的の明確化と組織ビジョンの浸透

まず、「なぜサーベイを行うのか」を明確にします。「離職率を下げたい」「新体制後の意識変化を見たい」「マネジメント課題を特定したい」など、目的によって設問設計や分析の重点が変わります。

また、この段階で組織のビジョンを浸透させることも重要です。サーベイ実施自体が「会社は従業員の声を聴き、より良い組織を作ろうとしている」というメッセージになるからです。

Step 2. 調査方法と設問の決定

前述したUWESやQ12などを参考に、自社の課題に合わせた設問を設計します。また、匿名(Anonymous)で行うか、記名(Real-name)で行うかも重要な決定事項です。

  • 匿名:本音を引き出しやすいが、個別のフォローが難しい。
  • 記名:個別の対策(1on1など)に繋げやすいが、心理的安全性が低いと忖度した回答になりやすい。

Step 3. 調査の実施(組織の問題点や課題の洗い出し)

サーベイを配信し、回答を収集します。この際、従業員に対して「回答によって人事評価が下がることはない」と明言し、回答率と質を担保することが重要です。

Step 4. 結果の分析と課題の特定

回答が集まったら、全体スコアだけでなく、部署別、役職別、年代別、勤続年数別などでクロス集計を行います。

キードライバー分析とは、総合的なエンゲージメントスコアに最も強い影響を与えている要因(変数)を特定する統計手法です。例えば、「上司との関係」がエンゲージメントに強く相関しているなら、そこが改善のレバー(急所)になります。

Step 5. 組織の最適設計(対策の実行)

最も重要なフェーズです。調査の目的を明確にして目的を従業員や組織全体で共有すること、調査項目を決定すること、結果をフィードバックすること、課題対策に取り組むことなどでワークエンゲージメントを向上させます。また、調査を継続的に実施することもワークエンゲージメントの向上には重要です。

ワークエンゲージメントサーベイの具体的プロセスは以下のようになります。

  1. 組織のビジョンを浸透させる
  2. 組織の問題点や課題を洗い出す
  3. 組織を最適にデザインする

ワークエンゲージメントサーベイ実施のポイント

ワークエンゲージメントサーベイを進めるためのポイントはいくつかあります。基本的に調査を行う際は、あまり複雑にしすぎないことがポイントです。簡単な調査にする、専門用語を使わない、自由形式の質問は避けるなどの配慮が必要です。

調査の所要時間は5〜10分程度が目安であり、簡単ですぐにできる方法が効果的となります。また、専門用語や自由形式を避け、誰もが簡単に理解できる言葉や形式を使用するようにしましょう。従業員が調査に回答する可能性と正確性を高めるために最初に簡単な質問を設定するのもポイントです。

ワークエンゲージメントを高める具体的な施策

サーベイで課題が明らかになった後、具体的にどのような施策を打つべきでしょうか。ここでは効果的な手法をご紹介します。

1. ジョブ・クラフティングの導入

従業員自身が仕事のやり方や捉え方を主体的に工夫する「ジョブ・クラフティング」は、コストをかけずにエンゲージメントを高める有効な手法です。

  • タスク・クラフティング:手順を効率化する、新しいツールを試す。
  • 人間関係クラフティング:普段話さない部署の人と話す、上司に積極的にフィードバックを求める。
  • 認知クラフティング:自分の仕事が「誰の役に立っているか」を再定義し、意義を見出す。

会社が環境を整えるだけでなく、従業員自身が環境を「クラフト(手作り)」していく文化を醸成することで、エンゲージメントは持続的に向上します。

2. 1on1ミーティングの質的改善

弊社ソフィアの調査では、1on1が「効果のない施策」になりがちであることが示されています。これを改善するには、単なる業務進捗確認の場ではなく、「対話(Dialogue)」の場へと転換する必要があります。部下の「ありたい姿(Will)」を引き出し、現在の業務(Must)との接点を見つける支援を行うことで、1on1はエンゲージメント向上の強力な武器になります。

3. 社内コミュニケーションの「三本柱」戦略

弊社ソフィアでは、コミュニケーション課題の解決には「対話」「教育」「ツール」の3つのバランスが重要であると提唱しています。

  • 対話:1on1やタウンホールミーティングなど、双方向のコミュニケーション。
  • 教育:管理職のマネジメント研修や、全社員向けのコミュニケーション研修。
  • ツール:社内SNSやチャットツール、Web社内報などのインフラ整備。

これらを組み合わせ、経営戦略の共感(現在はわずか1割程度)を高めていくことが、組織のエンゲージメント向上の鍵となります。

変革プロセス自体がワークエンゲージメント向上の鍵

ワークエンゲージメントを変えるプロセスそのものが、ワークエンゲージメントの向上につながることを理解しておくことが大切です。たとえば、一つの課題に対し従業員自ら判断し行動したとします。そこで「自分は企業を支えている」「自分のやったことが組織に反映されている」と感じることで当事者意識が高まり、ワークエンゲージメントは向上するでしょう。

ワークエンゲージメントを高めるためには、「コミュニケーション」が必須です。何気ない会話からでもさまざまな発想、気づきが生まれます。円滑なコミュニケーションは、意見調整や意思決定がスムーズに進み、高いパフォーマンス発揮につながります

まとめ

効果的なワークエンゲージメントサーベイを実施することで、従業員のモチベーションの向上と企業の成長が期待できます。さまざまな測定方法がありますが、まずは自社で簡単な質問項目を設定して気軽に進めることをおすすめします。従業員が積極的に楽しく行うことを前提として、プロセスやポイントを理解して実施しましょう。

要するに、サーベイは「健康診断」に過ぎません。診断結果を見て、生活習慣(組織風土やマネジメント)を変え、健康な体(高エンゲージメント組織)を作っていくのは、経営者、人事、そして従業員一人ひとりです。

ソフィアでは、ワークエンゲージメントサーベイを的確に進めるためのサポートを行っています。「部門間の壁」や「ビジョン浸透」など、御社特有の課題に合わせた調査設計から、結果を踏まえた具体的なインターナルコミュニケーション施策の実行まで伴走支援いたします。自社で正確かつ効果的なワークエンゲージメントサーベイの実施を検討している企業は、ぜひご相談ください。

  • ワークエンゲージメントサーベイとストレスチェックの違いは何ですか?
  • ストレスチェックは「メンタルヘルス不調(マイナス面)」を発見する法的義務のある調査です。一方、ワークエンゲージメントサーベイは「仕事へのポジティブな関わり(プラス面)」を測定し、組織の活性化を目指す任意の調査です。両者を組み合わせて実施することで、より包括的な組織診断が可能になります。

  • 調査は匿名と記名どちらが適切ですか?
  • 目的によります。本音を引き出し、組織全体の傾向を把握したい場合は「匿名(実質的匿名)」が推奨されます。一方で、特定の個人のケアや1on1への活用を目的とする場合は「記名(実名)」が必要ですが、心理的安全性への配慮が不可欠です。多くの企業では、集計は第三者が行い個人を特定できない形で分析する「匿名」形式からスタートするのが一般的です。

  • サーベイの適切な実施頻度はどの程度ですか?
  • 詳細な「センサス」は年1回、変化を追う「パルスサーベイ」は月1回〜週1回が一般的です。ただし、頻度を上げすぎると回答負荷が高まり形骸化するリスクがあるため、現場の負担を考慮して設計する必要があります。

株式会社ソフィア

先生

ソフィアさん

人と組織にかかわる「問題」「要因」「課題」「解決策」「バズワード」「経営テーマ」など多岐にわたる「事象」をインターナルコミュニケーションの視点から解釈し伝えてます。