2023.02.28
自己組織化とは？ビジネスにおける自己組織化の必要性とポイントを解説
目次
自己組織化とは、従業員が上司の指示を待たずに、自分の発想や判断に従って行動が取れる状態になることです。自己組織化した社員が集まっている組織では、誰かが統制を取らずとも組織の目指す方向に業務が進んでいきます。
ここからは、自己組織化した人材の特徴や必要性、組織にとってのメリットについて紹介します。また、実際に社員を自己組織化するために必要なポイントについて解説します。
自己組織化とは
自己組織化という言葉は、生物学や幾何学で用いられてきた言葉です。自己組織化により、指示を待たずに行動できることは、ビジネスの場でも活用することができます。自己組織化は、めまぐるしく変化する現代社会の環境に企業が対応するために必要な能力です。
「自己組織化」はもともと生物学や幾何学の言葉
近年、ビジネスの世界でよく耳にするようになった「自己組織化」という言葉ですが、元来、自己組織化は生物学や幾何学で用いられてきた言葉です。個々が全体を俯瞰して動く能力がないにもかかわらず、各々の判断により、結果として組織が統制されていく状態を指しています。イリヤ・プリゴジン(I.Prigogine)は、特に「動的」な秩序化が起こる非平衡開放系を「散逸系」とよび、散逸系での秩序形成を「自己組織化(self-organize,self-organization)」と定義しました。 たとえば、鳥が群れを成して空を飛ぶのも、アリが列を成して地を這うのも、自己組織化によるものです。また動物だけでなく植物も、自己組織化によって自らの生態系を支えてきました。生物は自己組織化によって、指示を受けずとも生態系を守ってきたのです。これは、ビジネスの場でも同様に活用することができます。
ビジネスや組織論の文脈で「自己組織化」という言葉が使われるときは、組織に所属する人間が、各々の行動によって組織を理想的なかたちに導いていくことを指します。誰かに命令されるわけでも、厳格なルールが敷かれているわけでもなく、各々が自身の働くコミュニティの目的を把握して組織に利益をもたらすように動くのです。結果として、組織側が強制しなくても、各々が自律して行動できる状態の組織を形成することができます。
ビジネスにおいて自己組織化の必要性
現代社会は、「VUCA」と称される不確実性の高い環境にさらされています。
「VUCA」とは、
-
「V：Volatility（変動性）：テクノロジーの進化に伴う価値観の変化」
「U：Uncertainty（不確実性）：雇用の多様化・キャリアの多様化による不安定」
「C：Complexity（複雑性）：問題が複雑になり、解決策が明確ではない状態」
「A：Ambiguity（曖昧性）：物事が常に揺らいでいる状況」
の頭文字をとった言葉です。つまり、外部環境の変化スピードが早くなり、企業に求められるものが変わり続ける時代なのです。
このような時代だからこそ、ルールやシステムに依存せずに素早く統制される組織を目指す自己組織化の必要性が高まっています。
理論上、従業員が自己組織化すれば、上司は指示を与える必要がありません。従業員一人ひとりが自分の発想や判断に従って業務を遂行してくれます。不確実性の高い時代にも即座に対応し、組織に改革を起こし続けることができるのです。
自己組織化した人材の特徴
では、自己組織化した人材とはどのような特徴を持つのでしょうか。主な特徴を3つピックアップして紹介します。自己組織化を目指す際の、人材イメージの参考にしてみてください。
自ら意思決定して行動する
自己組織化している人材の最大の特徴は、上司やリーダーからの指示を待たずに、自ら率先して行動ができることです。組織が自分に求めている行動を正しく把握しているので、組織の期待する方向に成長することが期待できます。
また、自分で意思決定を下せる裁量があることは、業務へのモチベーション向上に繋がります。組織の業務を実現することが自己実現にも繋がるので、難しい課題や目標にも果敢に挑戦し実績を残してくれるでしょう。
責任感を持って仕事をする
責任感を持って業務を遂行できる人材は、自己組織化できていると言えるでしょう。ルールやシステムがない組織の中で熱量を持って働き続けるためには、業務に取り組む責任感が必要不可欠です。責任感があれば、大変な業務でも自分を律して行動することができるため、
自分のパフォーマンスを上げるための努力を怠らず、周囲にもいい影響を及ぼしてくれます。また、ミスをしてしまった場合も他人に責任転嫁することなく、自分で原因を分析して改善策を施すことができるでしょう。
自分らしさを持つ
自己組織化している人材は、自分らしさを持って仕事に取り組んでいる特徴があります。命令や指示がない環境に置かれているため、自分なりの意思や価値観を判断基準にして行動します。ルールや規則に縛られることなく、自分らしい働き方をすることができるため、創造的な発想による、アイデアの実現にも期待ができます。従業員のクリエイティビティの高まりは、組織に大きな変革を生む存在になるかもしれません。
社員を自己組織化するうえでのポイント
組織にとって、社員の自己組織化はとてもメリットの大きなものです。しかし、社員は人間ですので、価値観や考え方が多かれ少なかれ毎日変化していくものです。社員をすぐに自己組織化することは、簡単なことではありません。それでも自己組織化の状態に近づけようとする姿勢を持ち続けることが、長期的に見て組織の質を高めることになります。
では、実際に組織側が社員の自己組織化を促したいと思った場合、どのように働きかけるのが効果的なのでしょうか。自己組織化させる上でのポイントを整理していきましょう。
企業文化・風土づくりが重要
まずは、自己組織化しやすい環境を整えていくことから始めます。挑戦を受け入れる企業風土を確立しましょう。
もし失敗をした際に周囲からバッシングを受けるような環境であれば、社員は自らの考えで行動することに消極的になってしまうでしょう。挑戦することのリスクにばかり目が向き、身動きを取れなくなってしまうはずです。コミュニケーションを活発化させ、失敗しても否定されないと思える環境を整えることで、自分の責任で意思決定を下す人材が生まれてくるはずです。環境を整え、従業員に役割やある程度の権限を与えることが、自己組織化を促進するためのポイントになります。
エンプロイーエクスペリエンスを向上させる
エンプロイーエクスペリエンス＝従業員体験を高める努力も重要です。従業員が職場で働くことの体験価値を評価していれば、モチベーションの向上が見込め、同時にエンゲージメントも高まります。また、会社への帰属意識が高まることで、従業員の離職率の低下や貢献意欲の形成に期待できます。
エンプロイーエクスペリエンスを向上させることで、従業員が組織の目指す方向に沿って業務を進めることは、組織の利益にも繋がります。
エンプロイーエクスペリエンスについては下記記事をご参照下さい。
HR業界のトレンド「エンプロイーエクスペリエンス（EX）」とは？向上させるポイントを解説
エンプロイーエクスペリエンスとは「従業員の経験(体験)」。社員満足度・育成状況・スキル・働き方・心身の健康状態…
企業のビジョンやパーパスを理解する
自己組織化のためには、組織が目指す方向性を各々が理解している必要があります。理解していないと、日々の業務で発生する意思決定を正しく下すことができません。
そのため企業側は、企業のビジョンやパーパスについて明確に発信していくことが大切です。社内チャットや社内報などでインターナルコミュニケーションを充実させ、ビジョンが浸透しやすいシステムを組織側で用意するのがおすすめです。
ビジョンを浸透させることの重要性については下記記事をご参照下さい。
積極的に学べる環境づくり
社員の自己組織化を促すためには、積極的な学びが大切です。学び続けられる環境を整えることで、社員が判断力と自身の能力を高めることができれば、指示を待たずとも自発的に組織の目指す方向に動けるようになるでしょう。
特に、一方通行的に教わるのではなく主体的に学びに参加していく「アクティブラーニング」は人材育成に効果的です。積極的に学ぶことができる環境を作り、企業文化として定着させていきましょう。
まとめ
自己組織化された人材は、主体性や責任感のレベルが高く、自ら行動することで理想的な組織の形成に貢献してくれるはずです。
組織マネジメントの支援を行っている弊社ソフィアでは、インターナルコミュニケーションの活性化や、組織改革・人材育成などにおいて、数々の企業をサポートしてきました。
社員の自己組織化を実現したいという方は、是非ソフィアまでご相談ください。
